新日本電工（5563）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 246億4500万
- 2009年12月31日 -96.86%
- 7億7500万
- 2010年3月31日 +118.71%
- 16億9500万
- 2010年6月30日 +174.4%
- 46億5100万
- 2010年9月30日 +63.73%
- 76億1500万
- 2010年12月31日 +34.45%
- 102億3800万
- 2011年3月31日 -74.39%
- 26億2200万
- 2011年6月30日 +86.12%
- 48億8000万
- 2011年9月30日 +46.6%
- 71億5400万
- 2011年12月31日 +22.95%
- 87億9600万
- 2012年3月31日 -85.71%
- 12億5700万
- 2012年6月30日 +85.28%
- 23億2900万
- 2012年9月30日 +39.29%
- 32億4400万
- 2012年12月31日 +14.77%
- 37億2300万
- 2013年3月31日 -90.25%
- 3億6300万
- 2013年6月30日 +391.74%
- 17億8500万
- 2013年9月30日 +49.92%
- 26億7600万
- 2013年12月31日 +34.27%
- 35億9300万
- 2014年3月31日 -91.71%
- 2億9800万
- 2014年6月30日 +234.56%
- 9億9700万
- 2014年9月30日 +58.98%
- 15億8500万
- 2014年12月31日 +71.61%
- 27億2000万
- 2015年3月31日 -66.07%
- 9億2300万
- 2015年6月30日 +152.22%
- 23億2800万
- 2015年9月30日 -3.31%
- 22億5100万
- 2015年12月31日 -9.11%
- 20億4600万
- 2016年3月31日 -75.51%
- 5億100万
- 2016年6月30日 +192.42%
- 14億6500万
- 2016年9月30日 +19.25%
- 17億4700万
- 2016年12月31日 -1.72%
- 17億1700万
- 2017年3月31日 +44.44%
- 24億8000万
- 2017年6月30日 +110.52%
- 52億2100万
- 2017年9月30日 +35.43%
- 70億7100万
- 2017年12月31日 +36.32%
- 96億3900万
- 2018年3月31日 -88.15%
- 11億4200万
- 2018年6月30日 +128.98%
- 26億1500万
- 2018年9月30日 -17.93%
- 21億4600万
- 2018年12月31日 -20.74%
- 17億100万
- 2019年3月31日
- -4億1400万
- 2019年6月30日
- -4億600万
- 2019年9月30日 -183%
- -11億4900万
- 2019年12月31日 -384.94%
- -55億7200万
- 2020年3月31日
- 18億3300万
- 2020年6月30日 +115.66%
- 39億5300万
- 2020年9月30日 +16.7%
- 46億1300万
- 2020年12月31日 +17.8%
- 54億3400万
- 2021年3月31日 -69.86%
- 16億3800万
- 2021年6月30日 +141.94%
- 39億6300万
- 2021年9月30日 +60.53%
- 63億6200万
- 2021年12月31日 +32.6%
- 84億3600万
- 2022年3月31日 -56.31%
- 36億8600万
- 2022年6月30日 +59.9%
- 58億9400万
- 2022年9月30日 +25.42%
- 73億9200万
- 2022年12月31日 +19.25%
- 88億1500万
- 2023年3月31日 -84.19%
- 13億9400万
- 2023年6月30日 +38.95%
- 19億3700万
- 2023年9月30日 +37.79%
- 26億6900万
- 2023年12月31日 +77.63%
- 47億4100万
- 2024年3月31日 -82.56%
- 8億2700万
- 2024年6月30日 +167.59%
- 22億1300万
- 2024年9月30日 +65.3%
- 36億5800万
- 2024年12月31日 +87.42%
- 68億5600万
- 2025年3月31日 -85.21%
- 10億1400万
- 2025年6月30日 +95.76%
- 19億8500万
- 2025年9月30日 +59.14%
- 31億5900万
- 2025年12月31日 +63.37%
- 51億6100万
個別
- 2008年12月31日
- 235億6600万
- 2009年12月31日 -97.76%
- 5億2800万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 97億9300万
- 2011年12月31日 -13.67%
- 84億5400万
- 2012年12月31日 -61.46%
- 32億5800万
- 2013年12月31日 -4.67%
- 31億600万
- 2014年12月31日 -21.76%
- 24億3000万
- 2015年12月31日 -90.58%
- 2億2900万
- 2016年12月31日 -72.05%
- 6400万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 60億7700万
- 2018年12月31日 -82.9%
- 10億3900万
- 2019年12月31日
- -61億5600万
- 2020年12月31日
- 42億7600万
- 2021年12月31日 +72.54%
- 73億7800万
- 2022年12月31日 +14.16%
- 84億2300万
- 2023年12月31日 -56.62%
- 36億5400万
- 2024年12月31日 +53.94%
- 56億2500万
- 2025年12月31日 -16.52%
- 46億9600万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表（連結）
- 当事業年度において、富山工場(高岡地区)のリチウムイオン電池正極材の一部の製造受託契約が2026年3月で終了となることに伴い、契約終了後に利用見込みのない受託品製造設備について耐用年数を残存使用見込期間まで短縮し、将来にわたり変更しております。2026/03/26 15:22
この結果、従来の方法と比較して、当事業年度の売上総利益、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ169百万円減少しております。 - #2 会計上の見積りの変更、連結財務諸表（連結）
- 当連結会計年度において、富山工場(高岡地区)のリチウムイオン電池正極材の一部の製造受託契約が2026年3月で終了となることに伴い、契約終了後に利用見込みのない受託品製造設備について耐用年数を残存使用見込期間まで短縮し、将来にわたり変更しております。2026/03/26 15:22
この結果、従来の方法と比較して、当連結会計年度の売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ169百万円減少しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
