有価証券報告書-第72期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当連結会計年度における当社グループの研究開発費は104百万円であり、その全額が主力事業である国内鉄鋼事業部門において計上されております。
国内鉄鋼事業については、当社グループの開発拠点として名古屋事業所内に保有する開発センターを活用し、超高強度鉄筋及びネジ節鉄筋を中心とした高付加価値・差別化製品の開発、既存製品の品質向上、グループ間での技術改善の迅速な横展開を図っております。
海外鉄鋼事業、環境リサイクル事業、その他については、当連結会計年度において研究開発費の計上がないため記載を省略しております。
国内鉄鋼事業については、当社グループの開発拠点として名古屋事業所内に保有する開発センターを活用し、超高強度鉄筋及びネジ節鉄筋を中心とした高付加価値・差別化製品の開発、既存製品の品質向上、グループ間での技術改善の迅速な横展開を図っております。
海外鉄鋼事業、環境リサイクル事業、その他については、当連結会計年度において研究開発費の計上がないため記載を省略しております。