有価証券報告書-第118期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用している。
なお、一部の連結子会社については、定率法を採用している。
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等に償却する方法を採用している。
なお、主な耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。