固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

セグメント間の売上高は、市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は有形固定資産の減価償却方法については、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。

2018/06/29 9:25

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
伸線加工事業における事務用機器(工具、器具及び備品)であります。

2018/06/29 9:25

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は有形固定資産の減価償却方法については、主として定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。

2018/06/29 9:25

#4 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/29 9:25

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び土地	5百万円	建物及び土地	-百万円
車両運搬具	1	車両運搬具	1
その他	0	その他	-
計	7	計	1

2018/06/29 9:25

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
機械装置	18百万円	機械装置	31百万円
建物他	11	建物他	9
計	30	計	40

2018/06/29 9:25

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:百万円)

2018/06/29 9:25

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2018/06/29 9:25

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は21億95百万円(同77.6%増)となりました。これは有形固定資産の取得による支出が増加したことなどによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2018/06/29 9:25

#10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2.期末の時価は、主として「固定資産税評価額」に基づいて自社で算定した金額であります。

2018/06/29 9:25

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～14年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/29 9:25