モリ工業(5464)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 12億5900万
- 2014年6月30日 +0.87%
- 12億7000万
- 2014年9月30日 -8.98%
- 11億5600万
- 2014年12月31日 -7.96%
- 10億6400万
- 2015年3月31日 -27.91%
- 7億6700万
- 2015年6月30日 -32.99%
- 5億1400万
- 2015年9月30日 -19.07%
- 4億1600万
- 2015年12月31日 -6.25%
- 3億9000万
- 2016年3月31日 -46.67%
- 2億800万
- 2016年6月30日 -2.88%
- 2億200万
- 2016年9月30日 -2.97%
- 1億9600万
- 2016年12月31日 +1.02%
- 1億9800万
- 2017年3月31日 +2.53%
- 2億300万
- 2017年6月30日 -1.48%
- 2億
- 2017年9月30日 -4.5%
- 1億9100万
- 2017年12月31日 -1.05%
- 1億8900万
- 2018年3月31日 +2.12%
- 1億9300万
- 2018年6月30日 +0.52%
- 1億9400万
- 2018年9月30日 +1.03%
- 1億9600万
- 2018年12月31日 -0.51%
- 1億9500万
- 2019年3月31日 -4.1%
- 1億8700万
- 2019年6月30日 -1.07%
- 1億8500万
- 2019年9月30日 -1.08%
- 1億8300万
- 2019年12月31日 -1.64%
- 1億8000万
- 2020年3月31日 +1.11%
- 1億8200万
- 2020年6月30日 +1.65%
- 1億8500万
- 2020年9月30日 +0.54%
- 1億8600万
- 2020年12月31日 -1.08%
- 1億8400万
- 2021年3月31日 ±0%
- 1億8400万
- 2021年6月30日 -0.54%
- 1億8300万
- 2021年9月30日 -1.64%
- 1億8000万
- 2021年12月31日 +0.56%
- 1億8100万
- 2022年3月31日 -1.1%
- 1億7900万
- 2022年6月30日 -0.56%
- 1億7800万
- 2022年9月30日 +0.56%
- 1億7900万
- 2022年12月31日 -1.12%
- 1億7700万
- 2023年3月31日 ±0%
- 1億7700万
- 2023年6月30日 -0.56%
- 1億7600万
- 2023年9月30日 -2.84%
- 1億7100万
- 2023年12月31日 +0.58%
- 1億7200万
- 2024年3月31日 +0.58%
- 1億7300万
- 2024年6月30日 -1.16%
- 1億7100万
- 2024年9月30日 +0.58%
- 1億7200万
- 2024年12月31日 -0.58%
- 1億7100万
- 2025年3月31日 -0.58%
- 1億7000万
- 2025年6月30日 +1.18%
- 1億7200万
- 2025年9月30日 +1.16%
- 1億7400万
- 2025年12月31日 +0.57%
- 1億7500万
- 2026年3月31日 -13.14%
- 1億5200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2026/06/23 9:13
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職一時金制度については、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とし、企業年金制度については、直近の年金財政計算上の数理債務をもって退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要なヘッジ会計の方法 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 9:13
(注) 1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 資産除去債務 54 65 退職給付に係る負債 49 51 償却超過額 35 30
前連結会計年度(2025年3月31日) - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び連結子会社は、確定給付型の制度として、確定給付企業年金制度(積立型制度)及び退職一時金制度(非積立型制度)を、確定拠出型の制度として確定拠出年金制度を設けております。また、従業員の退職等に際して、退職給付会計に準拠した数理計算による退職給付債務の対象とされない割増退職金を支払う場合があります。2026/06/23 9:13
なお、連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、主に簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度