建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品及び建設仮勘定の合計であります。
3 本社及び東京支店は建物を連結会社以外から賃借しております。
4 大阪配送センターは土地及び建物を連結会社から賃借しております。

2014/06/27 8:43

#2 固定資産の減価償却の方法

建物
定額法2014/06/27 8:43

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	―
土地	3	―

2014/06/27 8:43

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	62	8

2014/06/27 8:43

#5 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 工場財団担保資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	819百万円	765百万円
機械装置及び運搬具	69	50

対応債務

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物
定額法
建物以外
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 主として14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法
上記以外の無形固定資産
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものにつきましては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 8:43