建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3737億6100万
- 2009年3月31日 +1.85%
- 3806億8100万
- 2010年3月31日 +0.96%
- 3843億3300万
- 2011年3月31日 +13.57%
- 4364億7100万
- 2012年3月31日 +6.06%
- 4629億100万
- 2013年3月31日 +3.72%
- 4801億2500万
- 2014年3月31日 +2.42%
- 4917億2100万
- 2015年3月31日 +2.47%
- 5038億4900万
- 2016年3月31日 -0.34%
- 5021億4700万
- 2018年3月31日 -60.59%
- 1979億300万
- 2019年3月31日 +1.67%
- 2012億1600万
- 2020年3月31日 -9.67%
- 1817億6300万
- 2021年3月31日 -27.95%
- 1309億6400万
- 2022年3月31日 -16.84%
- 1089億1200万
- 2023年3月31日 +4.21%
- 1135億
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 21.リース取引(借手リース)2023/06/22 16:13
当社グループは、主として事務所及びショールーム兼営業所用の建物(建物及び構築物)をリースしています。リース契約の一部については、延長オプション及び解約オプションが付与されています。なお、リースにより課されている制限又は特約はありません。
リースに係る損益の内訳は、次のとおりです。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地等の償却を行わない資産を除き、有形固定資産は、各構成要素の見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っています。有形固定資産の主な見積耐用年数は、次のとおりです。2023/06/22 16:13
なお、減価償却方法、見積耐用年数及び残存価額は、毎連結会計年度末日に見直しを行い、変更があった場合、会計上の見積りの変更として、見積りを変更した連結会計年度及び将来の連結会計年度に向かって適用しています。・建物及び構築物 :8～50年 ・機械装置及び運搬具 :7～12年 ・工具、器具及び備品 :2～20年
処分時又は継続した資産の使用から将来の経済的便益が期待できなくなった時点で、有形固定資産の認識を中止しています。有形固定資産の認識の中止から生じる利得又は損失は、処分対価と帳簿価額との差額として算定され、純損益として認識しています。