有価証券報告書-第73期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。在外会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 7～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。ただし、耐用年数を確定できない商標関係資産については非償却としております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
顧客関係資産 20～30年
商標関係資産 5～20年
技術関係資産 10年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。