有価証券報告書-第81期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
1.貸借対照表
電子記録債権及び電子記録債務は、従来、貸借対照表上、「受取手形」及び「支払手形」に含めて表示していましたが、重要性が増したため、当事業年度より「電子記録債権」及び「電子記録債務」として表示しています。
長期貸付金は、従来、貸借対照表上、投資その他の資産の「その他」に含めて表示していましたが、重要性が増したため、当事業年度より「長期貸付金」として表示しています。
これらの表示方法の変更を反映するため、前事業年度の貸借対照表の組替えを行っています。
2.損益計算書
前事業年度において、営業外収益の区分に独立掲記していた「保証料収入」(当事業年度87百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外収益の「その他」に含めています。
固定資産処分損は、従来、損益計算書上、営業外費用の「その他」に含めて表示していましたが、重要性が増したため、当事業年度より「固定資産処分損」として表示しています。
これらの表示方法の変更を反映するため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っています。
1.貸借対照表
電子記録債権及び電子記録債務は、従来、貸借対照表上、「受取手形」及び「支払手形」に含めて表示していましたが、重要性が増したため、当事業年度より「電子記録債権」及び「電子記録債務」として表示しています。
長期貸付金は、従来、貸借対照表上、投資その他の資産の「その他」に含めて表示していましたが、重要性が増したため、当事業年度より「長期貸付金」として表示しています。
これらの表示方法の変更を反映するため、前事業年度の貸借対照表の組替えを行っています。
2.損益計算書
前事業年度において、営業外収益の区分に独立掲記していた「保証料収入」(当事業年度87百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外収益の「その他」に含めています。
固定資産処分損は、従来、損益計算書上、営業外費用の「その他」に含めて表示していましたが、重要性が増したため、当事業年度より「固定資産処分損」として表示しています。
これらの表示方法の変更を反映するため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っています。