#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3) 減価償却費の調整額△2,196千円は、セグメント間の有形固定資産の未実現利益の消去によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△9,351千円は、セグメント間取引消去であります。
3.減価償却費には、長期前払費用に係る償却費が含まれております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ダイカスト製品事業及びアルミニウム溶解炉事業を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△8,759千円には、のれんの償却額△13,017千円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額△973,943千円には、セグメント間の債権債務の消去額△955,907千円及びのれんの計上額1,212千円が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額△3,442千円は、セグメント間の有形固定資産の未実現利益の消去によるものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△9,450千円は、セグメント間取引消去であります。
3.減価償却費には、長期前払費用に係る償却費が含まれております。
4.アルミニウム二次合金の減価償却費には、休止固定資産に係るもの(営業外費用)704千円、賃貸固定資産に係るもの(営業外費用) 2,339千円が含まれております。
5.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/06/25 12:10
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/25 12:10
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産及び無形固定資産の明細】

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: ース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/25 12:10