有価証券報告書-第68期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めておりました「受取補償金」(前事業年度1,647千円)は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
(キャッシュ・フロー計算書関係)
前事業年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の収入」に含めておりました「投資有価証券の売却による収入」(前事業年度40千円)は、当事業年度においてその金額的重要性が高まったため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めておりました「受取補償金」(前事業年度1,647千円)は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
(キャッシュ・フロー計算書関係)
前事業年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の収入」に含めておりました「投資有価証券の売却による収入」(前事業年度40千円)は、当事業年度においてその金額的重要性が高まったため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。