有価証券報告書-第481期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前払費用」及び「未収入金」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額の100分の1を超える場合から100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「前払費用」13,471千円、「未収入金」1,675千円、「その他」9,176千円は、「その他」24,323千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」、「長期前払費用」及び「会員権」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額の100分の1を超える場合から100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「出資金」2,475千円、「長期前払費用」10,325千円、「会員権」42,594千円、「その他」26,103千円は、「その他」81,498千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払消費税等」、「前受金」、「預り金」、「前受収益」は、科目を掲記すべき数値基準が負債純資産総額の100分の1を超える場合から100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「未払消費税等」17,605千円、「前受金」3,038千円、「預り金」37,154千円、「前受収益」5,991千円、「その他」8,312千円は、「その他」72,101千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めておりました「為替差益」(前事業年度3,117千円)及び「受取地代家賃」(前事業年度3,336千円)は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
また、前事業年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「保険配当金」(前事業年度655千円)及び「受取補償金」(前事業年度1,573千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた11,717千円は、「為替差益」3,117千円、「受取地代家賃」3,336千円、「雑収入」7,493千円として組み替えております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前払費用」及び「未収入金」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額の100分の1を超える場合から100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「前払費用」13,471千円、「未収入金」1,675千円、「その他」9,176千円は、「その他」24,323千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」、「長期前払費用」及び「会員権」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額の100分の1を超える場合から100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「出資金」2,475千円、「長期前払費用」10,325千円、「会員権」42,594千円、「その他」26,103千円は、「その他」81,498千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払消費税等」、「前受金」、「預り金」、「前受収益」は、科目を掲記すべき数値基準が負債純資産総額の100分の1を超える場合から100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「未払消費税等」17,605千円、「前受金」3,038千円、「預り金」37,154千円、「前受収益」5,991千円、「その他」8,312千円は、「その他」72,101千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めておりました「為替差益」(前事業年度3,117千円)及び「受取地代家賃」(前事業年度3,336千円)は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
また、前事業年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「保険配当金」(前事業年度655千円)及び「受取補償金」(前事業年度1,573千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた11,717千円は、「為替差益」3,117千円、「受取地代家賃」3,336千円、「雑収入」7,493千円として組み替えております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。