訂正有価証券報告書-第2期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く) 主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 主として31年
機械装置及び運搬具 主として7年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 主として定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)を零とする定額法によっております。