- 5801
- 2026/09/01
- 時価
- 2兆7263億円
- PER 予
- 25.85倍
- 2010年以降
- 赤字-45.06倍
(2010-2026年) - PBR
- 6.21倍
- 2010年以降
- 0.46-5.74倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.57%
- ROE 予
- 24.03%
- ROA 予
- 9.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
古河電気工業(5801)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 179億4200万
- 2009年3月31日 -48.58%
- 92億2500万
- 2010年3月31日 +0.28%
- 92億5100万
- 2010年12月31日 -14.29%
- 79億2900万
- 2011年3月31日 -5.46%
- 74億9600万
- 2011年6月30日 -4.14%
- 71億8600万
- 2011年9月30日 +3.77%
- 74億5700万
- 2011年12月31日 -7.68%
- 68億8400万
- 2012年3月31日 -10.26%
- 61億7800万
- 2012年6月30日 -3.69%
- 59億5000万
- 2012年9月30日 -8.18%
- 54億6300万
- 2012年12月31日 -6.39%
- 51億1400万
- 2013年3月31日 -3.99%
- 49億1000万
- 2013年6月30日 -4.48%
- 46億9000万
- 2013年9月30日 -4.73%
- 44億6800万
- 2013年12月31日 -6.69%
- 41億6900万
- 2014年3月31日 -2.37%
- 40億7000万
- 2014年6月30日 +5.28%
- 42億8500万
- 2014年9月30日 -4.34%
- 40億9900万
- 2014年12月31日 -2%
- 40億1700万
- 2015年3月31日 -3.44%
- 38億7900万
- 2015年6月30日 -5%
- 36億8500万
- 2015年9月30日 -3.74%
- 35億4700万
- 2015年12月31日 +10.91%
- 39億3400万
- 2016年3月31日 -4.22%
- 37億6800万
- 2016年6月30日 -3.64%
- 36億3100万
- 2016年9月30日 -5.54%
- 34億3000万
- 2016年12月31日 -4.08%
- 32億9000万
- 2017年3月31日 -4.29%
- 31億4900万
- 2017年6月30日 -5.3%
- 29億8200万
- 2017年9月30日 -4.06%
- 28億6100万
- 2017年12月31日 -5.49%
- 27億400万
- 2018年3月31日 -5.99%
- 25億4200万
- 2018年6月30日 -7.04%
- 23億6300万
- 2018年9月30日 -6.43%
- 22億1100万
- 2018年12月31日 -6.33%
- 20億7100万
- 2019年3月31日 +32.83%
- 27億5100万
- 2019年6月30日 -6.4%
- 25億7500万
- 2019年9月30日 -6.56%
- 24億600万
- 2019年12月31日 -6.82%
- 22億4200万
- 2020年3月31日 -7.58%
- 20億7200万
- 2020年6月30日 -7.82%
- 19億1000万
- 2020年9月30日 -8.27%
- 17億5200万
- 2020年12月31日 -8.9%
- 15億9600万
- 2021年3月31日 -9.15%
- 14億5000万
- 2021年6月30日 -2.41%
- 14億1500万
- 2021年9月30日 -9.19%
- 12億8500万
- 2021年12月31日 -9.34%
- 11億6500万
- 2022年3月31日 -50.82%
- 5億7300万
- 2022年6月30日 -15.71%
- 4億8300万
- 2022年9月30日 -18.84%
- 3億9200万
- 2022年12月31日 -23.21%
- 3億100万
- 2023年3月31日 -29.9%
- 2億1100万
- 2023年6月30日 -43.13%
- 1億2000万
- 2023年9月30日 -51.67%
- 5800万
- 2023年12月31日 -6.9%
- 5400万
- 2024年3月31日 -7.41%
- 5000万
- 2024年6月30日 -8%
- 4600万
- 2024年9月30日 -8.7%
- 4200万
- 2024年12月31日 +488.1%
- 2億4700万
- 2025年3月31日 +497.98%
- 14億7700万
- 2025年6月30日 -14.83%
- 12億5800万
- 2025年9月30日 +97.06%
- 24億7900万
- 2025年12月31日 -38.24%
- 15億3100万
- 2026年3月31日 +60.16%
- 24億5200万
- 2026年6月30日 -3.1%
- 23億7600万
個別
- 2010年3月31日
- 1億1000万
- 2011年3月31日 -21.82%
- 8600万
- 2012年3月31日 -27.91%
- 6200万
- 2013年3月31日 -38.71%
- 3800万
- 2014年3月31日 -63.16%
- 1400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2026/06/24 11:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 2025年1月30日に行われた株式会社白山との企業結合について、前連結会計年度において暫定的な会計処理を行っておりましたが、当連結会計年度に確定しております。2026/06/24 11:32
この暫定的な会計処理の確定に伴い、当連結会計年度の連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されており、暫定的に算定されたのれんの金額1,497百万円は、会計処理の確定により940百万円減少し、557百万円となりました。のれんの減少は、顧客関連資産が1,799百万円、技術資産が332百万円、繰延税金負債が730百万円、非支配株主持分が461百万円それぞれ増加したことによるものです。
また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、無形固定資産その他が2,032百万円、固定負債その他が606百万円、非支配株主持分が439百万円それぞれ増加し、のれんが906百万円、繰延税金資産が90百万円、利益剰余金が9百万円それぞれ減少しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんはその効果が発現すると見積られる期間(計上後20年以内)で均等償却することとしております。ただし金額が僅少の場合は、発生した年度に一括償却しております。2026/06/24 11:32 - #4 報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/24 11:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により、新たに㈱白山を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による支出との関係は次のとおりであります。2026/06/24 11:32
(注)「注記事項 (企業結合等関係)」の(企業結合に係る暫定的な会計処理の確定)に記載のとおり、当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度については暫定的な会計処理の確定による取得原価の配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。流動資産 4,093 百万円 固定資産 2,966 百万円 のれん 557 百万円 流動負債 △1,043 百万円
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/24 11:32
(注)前連結会計年度は、法定実効税率(30.6%)と税効果会計適用後の法人税等の負担率(31.0%)との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。(単位:%) 在外子会社での適用税率の差異 - △0.5 のれん償却額 - 0.1 関係会社の留保利益 - 2.8
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ヘッジ対象の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計を比較し、その基礎数値の価格に起因する部分以外の部分を除外した変動額の比率によって有効性を評価しております。2026/06/24 11:32
(9) のれんの償却方法及び償却期間
のれんはその効果が発現すると見積られる期間(計上後20年以内)で均等償却することとしております。ただし金額が僅少の場合は、発生した年度に一括償却しております。