有価証券報告書-第118期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
持分法の適用範囲の変更
当連結会計年度より、前連結会計年度において持分法適用会社であった㈱昭和サイエンスについては、株式を追加取得したことに伴い持分が増加したため、持分法適用の範囲から除外している。
当連結会計年度中に、持分法適用会社の富通昭和線纜(杭州)有限公司を存続会社とし、同じく持分法適用会社の杭州富通昭和銅業有限公司および杭州富通昭和線纜配件有限公司を消滅会社とする吸収合併を実施したことにより、杭州富通昭和銅業有限公司および杭州富通昭和線纜配件有限公司は、持分法適用の範囲から除外している。
当連結会計年度より、前連結会計年度において持分法適用会社であった㈱昭和サイエンスについては、株式を追加取得したことに伴い持分が増加したため、持分法適用の範囲から除外している。
当連結会計年度中に、持分法適用会社の富通昭和線纜(杭州)有限公司を存続会社とし、同じく持分法適用会社の杭州富通昭和銅業有限公司および杭州富通昭和線纜配件有限公司を消滅会社とする吸収合併を実施したことにより、杭州富通昭和銅業有限公司および杭州富通昭和線纜配件有限公司は、持分法適用の範囲から除外している。