有価証券報告書-第124期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「貸倒引当金戻入額」231百万円、「その他」215百万円は、「その他」446百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「役員退職慰労引当金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。 この結果、前連結会計年度のキャッシュ・フロー計算書において、「その他」に表示していた△701百万円は、「役員退職慰労引当金の増減額」△68百万円、「その他」△633百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「貸倒引当金戻入額」231百万円、「その他」215百万円は、「その他」446百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「役員退職慰労引当金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。 この結果、前連結会計年度のキャッシュ・フロー計算書において、「その他」に表示していた△701百万円は、「役員退職慰労引当金の増減額」△68百万円、「その他」△633百万円として組み替えている。