有価証券報告書-第122期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
1 前連結会計年度において、独立掲記していた「有形固定資産」の「リース資産」は、総資産の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「リース資産」1,179百万円、「その他」408百万円は、「その他」1,588百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
1 前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「補修工事費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「補修工事費用」519百万円、「その他」617百万円は、「その他」1,136百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1 前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「為替差損益(△は益)」、「持分法による投資損失(△は益)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度のキャッシュ・フロー計算書において、「その他」に表示していた94百万円は、「為替差損益(△は益)」14百万円、「持分法による投資損失(△は益)」83百万円、「その他」△3百万円として組み替えている。
2 前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度のキャッシュ・フロー計算書において、「その他」に表示していた△648百万円は、「自己株式の取得による支出」△0百万円、「その他」△648百万円として組み替えている。