建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1060億4300万
- 2009年3月31日 -3.08%
- 1027億8100万
- 2010年3月31日 +4.16%
- 1070億5200万
- 2010年12月31日 -0.03%
- 1070億2300万
- 2011年3月31日 -0.06%
- 1069億5600万
- 2011年6月30日 +0.86%
- 1078億7600万
- 2011年9月30日 -0.09%
- 1077億8400万
- 2011年12月31日 -0.59%
- 1071億5100万
- 2012年3月31日 +1.24%
- 1084億7700万
- 2012年6月30日 +6%
- 1149億8200万
- 2012年9月30日 +0.53%
- 1155億8600万
- 2012年12月31日 +0.93%
- 1166億6400万
- 2013年3月31日 +1.8%
- 1187億6800万
- 2013年6月30日 +4.39%
- 1239億8000万
- 2013年9月30日 +0.65%
- 1247億9200万
- 2013年12月31日 +0.99%
- 1260億2300万
- 2014年3月31日 -0.32%
- 1256億2600万
- 2014年6月30日 +1.52%
- 1275億3800万
- 2014年9月30日 +0.69%
- 1284億2200万
- 2014年12月31日 +2.34%
- 1314億3200万
- 2015年3月31日 +2%
- 1340億6600万
- 2015年6月30日 +0.39%
- 1345億9500万
- 2015年9月30日 +0.25%
- 1349億2600万
- 2015年12月31日 -0.62%
- 1340億9100万
- 2016年3月31日 +0.19%
- 1343億4300万
- 2016年6月30日 -0.93%
- 1330億9000万
- 2016年9月30日 -0.77%
- 1320億6800万
- 2016年12月31日 +1.56%
- 1341億2600万
- 2017年3月31日 +2.19%
- 1370億6500万
- 2017年6月30日 +3.25%
- 1415億2100万
- 2017年9月30日 -0.02%
- 1414億9000万
- 2017年12月31日 +1.23%
- 1432億2400万
- 2018年3月31日 +0.19%
- 1434億9800万
- 2018年6月30日 +0.82%
- 1446億7800万
- 2018年9月30日 +0.55%
- 1454億8000万
- 2018年12月31日 +2.34%
- 1488億8200万
- 2019年3月31日 -0.32%
- 1483億9900万
- 2019年6月30日 +2.65%
- 1523億3100万
- 2019年9月30日 -0.51%
- 1515億5300万
- 2019年12月31日 +2%
- 1545億9100万
- 2020年3月31日 -0.65%
- 1535億8900万
- 2020年6月30日 -0.92%
- 1521億8000万
- 2020年9月30日 +0.8%
- 1534億200万
- 2020年12月31日 -0.26%
- 1530億
- 2021年3月31日 +0.87%
- 1543億2600万
- 2021年6月30日 +1.5%
- 1566億4700万
- 2021年9月30日 -0.83%
- 1553億4100万
- 2021年12月31日 -0.32%
- 1548億4100万
- 2022年3月31日 +1.56%
- 1572億5600万
- 2022年6月30日 +2.26%
- 1608億1100万
- 2022年9月30日 +1.57%
- 1633億4000万
- 2022年12月31日 -0.64%
- 1622億9800万
- 2023年3月31日 -0.98%
- 1607億1200万
- 2023年6月30日 +1.81%
- 1636億2200万
- 2023年9月30日 +1.29%
- 1657億2600万
- 2023年12月31日 +2.84%
- 1704億3300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主として定率法を採用しております。2023/06/29 11:20
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2023/06/29 11:20
(減損損失に至った経緯)用途 場所 種類 金額 生産設備 長野県上伊那郡 機械装置及び運搬具 3,383 長野県駒ヶ根市 建物及び構築物 85 機械装置及び運搬具 6 建設仮勘定 39 ハンガリー 建物及び構築物 673 機械装置及び運搬具 998 土地 75
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。2023/06/29 11:20
ただし、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、定額法による減価償却を実施しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。