5991 日本発條

5991
2024/03/27
時価
3653億円
PER 予
9.69倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.89倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.67%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
Link
CSV,JSON

建物及び構築物

【期間】

連結

2008年3月31日
1060億4300万
2009年3月31日 -3.08%
1027億8100万
2010年3月31日 +4.16%
1070億5200万
2011年3月31日 -0.09%
1069億5600万
2012年3月31日 +1.42%
1084億7700万
2013年3月31日 +9.49%
1187億6800万
2014年3月31日 +5.77%
1256億2600万
2015年3月31日 +6.72%
1340億6600万
2016年3月31日 +0.21%
1343億4300万
2017年3月31日 +2.03%
1370億6500万
2018年3月31日 +4.69%
1434億9800万
2019年3月31日 +3.42%
1483億9900万
2020年3月31日 +3.5%
1535億8900万
2021年3月31日 +0.48%
1543億2600万
2022年3月31日 +1.9%
1572億5600万
2023年3月31日 +2.2%
1607億1200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
主として定率法を採用しております。
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2023/06/29 11:20
#2 減損損失に関する注記(連結)
(単位:百万円)
用途場所種類金額
生産設備長野県上伊那郡機械装置及び運搬具3,383
長野県駒ヶ根市建物及び構築物85
機械装置及び運搬具6
建設仮勘定39
ハンガリー建物及び構築物673
機械装置及び運搬具998
土地75
(減損損失に至った経緯)
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
2023/06/29 11:20
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。
ただし、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、定額法による減価償却を実施しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2023/06/29 11:20