日本発條（5991）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 475億4800万
2009年3月31日 -8.74%: 433億9200万
2010年3月31日 +1.94%: 442億3200万
2010年12月31日 -5.59%: 417億5800万
2011年3月31日 -1.72%: 410億3900万
2011年6月30日 -0.1%: 409億9800万
2011年9月30日 -1.63%: 403億2800万
2011年12月31日 -1.31%: 397億9800万
2012年3月31日 +1.61%: 404億4000万
2012年6月30日 +3.77%: 419億6600万
2012年9月30日 +1.21%: 424億7400万
2012年12月31日 +0.14%: 425億3300万
2013年3月31日 +0.84%: 428億9000万
2013年6月30日 +8.04%: 463億3900万
2013年9月30日 +0.57%: 466億500万
2013年12月31日 +0.62%: 468億9600万
2014年3月31日 -0.56%: 466億3300万
2014年6月30日 +2.05%: 475億9000万
2014年9月30日 +0.26%: 477億1200万
2014年12月31日 +2.02%: 486億7600万
2015年3月31日 +1.64%: 494億7300万
2015年6月30日 -0.65%: 491億5300万
2015年9月30日 -0.42%: 489億4600万
2015年12月31日 -1.19%: 483億6500万
2016年3月31日 -0.5%: 481億2100万
2016年6月30日 -2.38%: 469億7700万
2016年9月30日 -1.55%: 462億4800万
2016年12月31日 +2.05%: 471億9400万
2017年3月31日 +2.07%: 481億7200万
2017年6月30日 +7.05%: 515億7000万
2017年9月30日 -0.51%: 513億900万
2017年12月31日 +1.01%: 518億2500万
2018年3月31日 -0.89%: 513億6400万
2018年6月30日 +0.69%: 517億2000万
2018年9月30日 +0.04%: 517億4200万
2018年12月31日 +4.4%: 540億1900万
2019年3月31日 -1.98%: 529億5200万
2019年6月30日 +5.65%: 559億4500万
2019年9月30日 +0.12%: 560億1100万
2019年12月31日 +3.57%: 580億900万
2020年3月31日 -2.63%: 564億8300万
2020年6月30日 -2.09%: 553億400万
2020年9月30日 -0.53%: 550億1000万
2020年12月31日 -1.48%: 541億9400万
2021年3月31日 -0.53%: 539億700万
2021年6月30日 +1.19%: 545億4600万
2021年9月30日 -2.73%: 530億5700万
2021年12月31日 -1.76%: 521億2300万
2022年3月31日 +3.65%: 540億2800万
2022年6月30日 +1.64%: 549億1500万
2022年9月30日 +0.96%: 554億4100万
2022年12月31日 -2.69%: 539億4700万
2023年3月31日 -4.02%: 517億7900万
2023年6月30日 +1.81%: 527億1700万
2023年9月30日 +0.21%: 528億2900万
2023年12月31日 +6.9%: 564億7500万
2024年3月31日 +2.03%: 576億2100万
2024年6月30日 +0.4%: 578億5100万
2024年9月30日 -2.22%: 565億6500万
2024年12月31日 -0.6%: 562億2700万
2025年3月31日 -0.56%: 559億1100万
2025年9月30日 +4.75%: 585億6400万
2025年12月31日 +1.44%: 594億700万
2026年3月31日 -4.31%: 568億4500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主として定率法を採用しております。
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2026/06/17 11:30

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	場所	種類	金額
生産設備	長野県上伊那郡	建物及び構築物	7
		機械装置及び運搬具	1,171
		建設仮勘定	53
		その他の有形固定資産	34
	長野県駒ヶ根市	建物及び構築物	1,420
		機械装置及び運搬具	1,905
		土地	189
		建設仮勘定	535
		その他の有形固定資産	39
	マレーシア	建物及び構築物	1,929
	マレーシア	機械装置及び運搬具	788
	メキシコ	建物及び構築物	137
		機械装置及び運搬具	987
		その他の有形固定資産	70
		その他の無形固定資産	58

(減損損失に至った経緯)
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2026/06/17 11:30

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。
ただし、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、定額法による減価償却を実施しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2026/06/17 11:30