5991 日本発條

5991
2026/04/03
時価
5774億円
PER 予
12.66倍
2010年以降
5.17-55.7倍
(2010-2025年)
PBR
1.19倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2025年)
配当 予
2.64%
ROE 予
9.38%
ROA 予
5.47%
資料
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日本発條(5991)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
218億8100万
2009年3月31日 -1.35%
215億8500万
2010年3月31日 -0.76%
214億2000万
2011年3月31日 -5.71%
201億9700万
2012年3月31日 -2.41%
197億1000万
2013年3月31日 -2.57%
192億400万
2014年3月31日 -0.73%
190億6400万
2015年3月31日 -1.94%
186億9500万
2016年3月31日 -3.71%
180億200万
2017年3月31日 +5.99%
190億8100万
2018年3月31日 +4.26%
198億9400万
2019年3月31日 +7.24%
213億3500万
2020年3月31日 +13.35%
241億8400万
2021年3月31日 -3.9%
232億4100万
2022年3月31日 -5.22%
220億2800万
2023年3月31日 -10.65%
196億8300万
2024年3月31日 +35.73%
267億1500万
2025年3月31日 -0.39%
266億1200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1 セグメント資産の調整額126,316百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金等であります。
2 減価償却費の調整額1,972百万円は、本社建物等の償却額であります。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,713百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額であります。
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#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント資産の調整額127,747百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金等であります。
2 減価償却費の調整額2,809百万円は、本社建物等の償却額であります。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,518百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額であります。2025/06/26 9:33
#3 会計方針に関する事項(連結)
主として定率法を採用しております。
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2025/06/26 9:33
#4 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物駒ヶ根工場改修工事750百万円
宮田工場増築及び改修工事115 〃
機械及び装置懸架ばね生産設備650 〃
シート生産設備1,046 〃
精密部品生産設備1,035 〃
DDS製品生産用設備1,204 〃
産業機器ほか生産設備2,860 〃
本社 研究開発用設備1,965 〃
工具、器具及び備品シート生産用型・治具等957 〃
精密部品生産用型・治具等407 〃
DDS製品生産用型・治具等571 〃
土地駒ヶ根工場土地 取得100 〃
宮田工場土地 取得27 〃
建設仮勘定懸架ばね生産設備2,373 〃
シート生産設備3,219 〃
精密部品生産設備2,608 〃
DDS製品生産用設備2,234 〃
産業機器ほか生産設備4,655 〃
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
2025/06/26 9:33
#5 減損損失に関する注記(連結)
(単位:百万円)
用途場所種類金額
生産設備長野県駒ヶ根市建物及び構築物0
機械装置及び運搬具56
建設仮勘定0
その他の有形固定資産0
アメリカ建物及び構築物309
機械装置及び運搬具245
その他の有形固定資産9
中国建物及び構築物1,533
機械装置及び運搬具2,330
その他の有形固定資産236
ソフトウエア16
その他の無形固定資産321
(減損損失に至った経緯)
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
2025/06/26 9:33
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。
ただし、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、定額法による減価償却を実施しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2025/06/26 9:33

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