日本発條(5991)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 218億8100万
- 2009年3月31日 -1.35%
- 215億8500万
- 2010年3月31日 -0.76%
- 214億2000万
- 2011年3月31日 -5.71%
- 201億9700万
- 2012年3月31日 -2.41%
- 197億1000万
- 2013年3月31日 -2.57%
- 192億400万
- 2014年3月31日 -0.73%
- 190億6400万
- 2015年3月31日 -1.94%
- 186億9500万
- 2016年3月31日 -3.71%
- 180億200万
- 2017年3月31日 +5.99%
- 190億8100万
- 2018年3月31日 +4.26%
- 198億9400万
- 2019年3月31日 +7.24%
- 213億3500万
- 2020年3月31日 +13.35%
- 241億8400万
- 2021年3月31日 -3.9%
- 232億4100万
- 2022年3月31日 -5.22%
- 220億2800万
- 2023年3月31日 -10.65%
- 196億8300万
- 2024年3月31日 +35.73%
- 267億1500万
- 2025年3月31日 -0.39%
- 266億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1 セグメント資産の調整額126,316百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金等であります。2025/06/26 9:33
2 減価償却費の調整額1,972百万円は、本社建物等の償却額であります。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,713百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額127,747百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金等であります。
2 減価償却費の調整額2,809百万円は、本社建物等の償却額であります。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,518百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額であります。2025/06/26 9:33 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定率法を採用しております。2025/06/26 9:33
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/26 9:33
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 駒ヶ根工場改修工事 750百万円 宮田工場増築及び改修工事 115 〃 機械及び装置 懸架ばね生産設備 650 〃 シート生産設備 1,046 〃 精密部品生産設備 1,035 〃 DDS製品生産用設備 1,204 〃 産業機器ほか生産設備 2,860 〃 本社 研究開発用設備 1,965 〃 工具、器具及び備品 シート生産用型・治具等 957 〃 精密部品生産用型・治具等 407 〃 DDS製品生産用型・治具等 571 〃 土地 駒ヶ根工場土地 取得 100 〃 宮田工場土地 取得 27 〃 建設仮勘定 懸架ばね生産設備 2,373 〃 シート生産設備 3,219 〃 精密部品生産設備 2,608 〃 DDS製品生産用設備 2,234 〃 産業機器ほか生産設備 4,655 〃
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 9:33
(減損損失に至った経緯)用途 場所 種類 金額 生産設備 長野県駒ヶ根市 建物及び構築物 0 機械装置及び運搬具 56 建設仮勘定 0 その他の有形固定資産 0 アメリカ 建物及び構築物 309 機械装置及び運搬具 245 その他の有形固定資産 9 中国 建物及び構築物 1,533 機械装置及び運搬具 2,330 その他の有形固定資産 236 ソフトウエア 16 その他の無形固定資産 321
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。2025/06/26 9:33
ただし、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、定額法による減価償却を実施しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。