5991 日本発條

5991
2026/04/03
時価
5774億円
PER 予
12.66倍
2010年以降
5.17-55.7倍
(2010-2025年)
PBR
1.19倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2025年)
配当 予
2.64%
ROE 予
9.38%
ROA 予
5.47%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1)セグメント資産の調整額92,637百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金等であります。
(2)減価償却費は本社建物等の償却額であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,409百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額であります。
2015/06/29 15:18
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント資産の調整額108,300百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金等であります。
(2)減価償却費は本社建物等の償却額であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,538百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増加額であります。2015/06/29 15:18
#3 固定資産の減価償却の方法
法人税法に規定する方法と同一の基準による定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。
但し、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法による減価償却を実施しております。
また、平成10年4月1日以降に取得した本社以外の建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
2015/06/29 15:18
#4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産
前連結会計年度(平成26年3月31日)当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物290百万円(帳簿価額)267百万円(帳簿価額)
土地1,091 〃 ( 〃 )981 〃 ( 〃 )
担保付債務
2015/06/29 15:18
#5 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物シート横浜工場 工場3階整備141百万円
豊田工場 第4工場新出荷場建設96 〃
本社 研究開発棟エレベーター更新92 〃
本社 研究開発棟空調設備改修60 〃
本社 研究開発棟2階改修47 〃
本社 厚生棟空調設備更新32 〃
機械及び装置HDD用部品生産設備1,337 〃
ばね生産設備1,143 〃
精密ばね生産設備778 〃
シート生産設備777 〃
産業機器ほか生産設備499 〃
工具器具備品シート生産用型・治具等727 〃
HDD用部品生産用型・治具等379 〃
精密ばね生産用型・治具等293 〃
本社用器具・備品等163 〃
ばね生産用型・治具等152 〃
建設仮勘定シート生産設備1,994 〃
ばね生産設備1,917 〃
HDD用部品生産設備1,711 〃
精密ばね生産設備1,150 〃
本社用器具・備品等1,110 〃
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
2015/06/29 15:18
#6 減損損失に関する注記(連結)
(減損損失の認識に至った経緯)
国内連結子会社である日発販売㈱の土地については、時価下落の環境下、土地建物の固定資産への投資額に対する将来的な回収可能性が見込めないとの判断から、期末時点での簿価と時価との差額を、減損損失として特別損失に計上しております。
(資産のグルーピングの方法)
2015/06/29 15:18
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産(リース資産を除く)
主として法人税法に規定する定率法を採用しております。
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)について法人税法に規定する定額法を採用しております。
② 少額減価償却資産(リース資産を除く)
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却しております。
③ 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 15:18

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