日本発條（5991）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 17億1300万
2010年9月30日 +186.34%: 49億500万
2010年12月31日 +157.39%: 126億2500万
2011年3月31日 +17.67%: 148億5600万
2011年6月30日 -68.33%: 47億500万
2011年9月30日 -44.34%: 26億1900万
2011年12月31日 +37.65%: 36億500万
2012年3月31日 +314.34%: 149億3700万
2012年6月30日 -48.32%: 77億1900万
2012年9月30日 -21.13%: 60億8800万
2012年12月31日 +182.85%: 172億2000万
2013年3月31日 +103.99%: 351億2700万
2013年6月30日 -50.62%: 173億4700万
2013年9月30日 +41.55%: 245億5400万
2013年12月31日 +41.5%: 347億4500万
2014年3月31日 +11.97%: 389億300万
2014年6月30日 -83.03%: 66億300万
2014年9月30日 +93.11%: 127億5100万
2014年12月31日 +167.96%: 341億6700万
2015年3月31日 +59.88%: 546億2500万
2015年6月30日 -81.96%: 98億5300万
2015年9月30日 -22.45%: 76億4100万
2015年12月31日 +79.75%: 137億3500万
2016年3月31日 -95.86%: 5億6900万
2016年6月30日: -15億900万
2016年9月30日: 9800万
2016年12月31日 +999.99%: 202億9700万
2017年3月31日 +76.02%: 357億2700万
2017年6月30日 -89.04%: 39億1700万
2017年9月30日 +259.18%: 140億6900万
2017年12月31日 +89.01%: 265億9200万
2018年3月31日 -12.75%: 232億200万
2018年6月30日 -80.85%: 44億4300万
2018年9月30日 +153.39%: 112億5800万
2018年12月31日 +23.24%: 138億7400万
2019年3月31日: -22億7300万
2019年6月30日: -13億500万
2019年9月30日: -8億6500万
2019年12月31日: 74億1100万
2020年3月31日: -20億1900万
2020年6月30日 -455.77%: -112億2100万
2020年9月30日: -89億5200万
2020年12月31日: 5億7100万
2021年3月31日 +999.99%: 217億3000万
2021年6月30日 -32.05%: 147億6500万
2021年9月30日 +0.78%: 148億8000万
2021年12月31日 +30.06%: 193億5300万
2022年3月31日 +136.61%: 457億9100万
2022年6月30日 -63.75%: 165億9900万
2022年9月30日 +93.26%: 320億8000万
2022年12月31日 +13.57%: 364億3300万
2023年3月31日 +1.33%: 369億1700万
2023年6月30日 -43.58%: 208億2900万
2023年9月30日 +70.3%: 354億7200万
2023年12月31日 +17.41%: 416億4700万
2024年3月31日 +72.56%: 718億6600万
2024年6月30日 -76.6%: 168億2000万
2024年9月30日 +29.74%: 218億2300万
2024年12月31日 +30.96%: 285億8000万
2025年3月31日 +69.15%: 483億4400万
2025年6月30日: -2億500万
2025年9月30日: 118億6000万
2025年12月31日 +201.67%: 357億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/26 9:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:33
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 割引率は、国債などの低リスクの債券の利回りに基づいて設定しており、年金資産の期待収益率は、企業年金基金などの年金資産における長期の収益率を基に設定しております。
これらの仮定と実際の結果との差額や、年金資産の時価の増減による影響は連結包括利益計算書を通じて即時認識されます。当社グループは使用した仮定が妥当なものであると考えておりますが、実績との差異又は仮定自体の変更により、退職給付費用及び退職給付に係る資産・負債に影響を与える可能性があります。
(2)当連結会計年度の経営成績の分析
2025/06/26 9:33