日本発條（5991）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 148億5600万
- 2012年3月31日 +0.55%
- 149億3700万
- 2013年3月31日 +135.17%
- 351億2700万
- 2014年3月31日 +10.75%
- 389億300万
- 2015年3月31日 +40.41%
- 546億2500万
- 2016年3月31日 -98.96%
- 5億6900万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 357億2700万
- 2018年3月31日 -35.06%
- 232億200万
- 2019年3月31日
- -22億7300万
- 2020年3月31日
- -20億1900万
- 2021年3月31日
- 217億3000万
- 2022年3月31日 +110.73%
- 457億9100万
- 2023年3月31日 -19.38%
- 369億1700万
- 2024年3月31日 +94.67%
- 718億6600万
- 2025年3月31日 -32.73%
- 483億4400万
- 2026年3月31日 -1.31%
- 477億1300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/17 11:30
(単位:百万円) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 割引率は、国債などの低リスクの債券の利回りに基づいて設定しており、年金資産の期待収益率は、企業年金基金などの年金資産における長期の収益率を基に設定しております。2026/06/17 11:30
これらの仮定と実際の結果との差額や、年金資産の時価の増減による影響は連結包括利益計算書を通じて即時認識されます。当社グループは使用した仮定が妥当なものであると考えておりますが、実績との差異又は仮定自体の変更により、退職給付費用及び退職給付に係る資産・負債に影響を与える可能性があります。
(2)当連結会計年度の経営成績の分析
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
