5991 日本発條

5991
2024/04/25
時価
3817億円
PER 予
10.12倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.56%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
Link
CSV,JSON

包括利益

【期間】

連結

2011年3月31日
148億5600万
2012年3月31日 +0.55%
149億3700万
2013年3月31日 +135.17%
351億2700万
2014年3月31日 +10.75%
389億300万
2015年3月31日 +40.41%
546億2500万
2016年3月31日 -98.96%
5億6900万
2017年3月31日 +999.99%
357億2700万
2018年3月31日 -35.06%
232億200万
2019年3月31日
-22億7300万
2020年3月31日
-20億1900万
2021年3月31日
217億3000万
2022年3月31日 +110.73%
457億9100万
2023年3月31日 -19.38%
369億1700万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
(単位:百万円)
2023/06/29 11:20
#2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
2023/06/29 11:20
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
割引率は、国債などの低リスクの債券の利回りに基づいて設定しており、年金資産の期待収益率は、企業年金基金などの年金資産における長期の収益率を基に設定しております。
これらの仮定と実際の結果との差額や、年金資産の時価の増減による影響は連結包括利益計算書を通じて即時認識されます。当社グループは使用した仮定が妥当なものであると考えておりますが、実績との差異又は仮定自体の変更により、退職給付費用及び退職給付に係る資産・負債に影響を与える可能性があります。
(2)当連結会計年度の経営成績の分析
2023/06/29 11:20