- 5991
- 2026/09/07
- 時価
- 7920億円
- PER 予
- 15.43倍
- 2010年以降
- 5.17-55.7倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.53倍
- 2010年以降
- 0.46-1.77倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.01%
- ROE 予
- 9.92%
- ROA 予
- 5.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本発條（5991）の繰延税金負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 148億1400万
- 2009年3月31日 -71.2%
- 42億6700万
- 2010年3月31日 +120.74%
- 94億1900万
- 2010年12月31日 -6.13%
- 88億4200万
- 2011年3月31日 -8.19%
- 81億1800万
- 2011年6月30日 +0.74%
- 81億7800万
- 2011年9月30日 -19.23%
- 66億500万
- 2011年12月31日 -27.57%
- 47億8400万
- 2012年3月31日 +43.08%
- 68億4500万
- 2012年6月30日 -11.07%
- 60億8700万
- 2012年9月30日 -21.31%
- 47億9000万
- 2012年12月31日 +35.07%
- 64億7000万
- 2013年3月31日 +27.93%
- 82億7700万
- 2013年6月30日 +16.88%
- 96億7400万
- 2013年9月30日 +4.07%
- 100億6800万
- 2013年12月31日 +3.18%
- 103億8800万
- 2014年3月31日 -18.52%
- 84億6400万
- 2014年6月30日 -8.61%
- 77億3500万
- 2014年9月30日 +22.12%
- 94億4600万
- 2014年12月31日 +22.31%
- 115億5300万
- 2015年3月31日 +13.1%
- 130億6700万
- 2015年6月30日 +13.65%
- 148億5000万
- 2015年9月30日 -18.17%
- 121億5200万
- 2015年12月31日 +18.74%
- 144億2900万
- 2016年3月31日 -44.78%
- 79億6800万
- 2016年6月30日 -6.33%
- 74億6400万
- 2016年9月30日 +20.14%
- 89億6700万
- 2016年12月31日 +28.05%
- 114億8200万
- 2017年3月31日 +13.03%
- 129億7800万
- 2017年6月30日 -10.01%
- 116億7900万
- 2017年9月30日 +12.7%
- 131億6200万
- 2017年12月31日 +2.74%
- 135億2300万
- 2018年3月31日 -4.89%
- 128億6200万
- 2018年6月30日 -39.97%
- 77億2100万
- 2018年9月30日 +43.3%
- 110億6400万
- 2018年12月31日 -18.01%
- 90億7100万
- 2019年3月31日 -18.91%
- 73億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 110億5700万
- 2009年3月31日 -94.16%
- 6億4600万
- 2010年3月31日 +775.85%
- 56億5800万
- 2011年3月31日 -21.03%
- 44億6800万
- 2012年3月31日 -0.98%
- 44億2400万
- 2013年3月31日 +32.41%
- 58億5800万
- 2014年3月31日 +13.3%
- 66億3700万
- 2015年3月31日 +48.44%
- 98億5200万
- 2016年3月31日 -27.67%
- 71億2600万
- 2017年3月31日 +47.38%
- 105億200万
- 2018年3月31日 -3.31%
- 101億5400万
- 2019年3月31日 -48.2%
- 52億6000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/17 11:30
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(繰延税金資産) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ④法人税等2026/06/17 11:30
税金等調整前当期純利益に対する税効果会計適用後の法人税等の負担率は43.1%となり、前連結会計年度の16.2%と比べ増加しました。前連結会計年度においては、評価性引当額の減少や税額控除等により負担率が低下しておりましたが、当連結会計年度においては、固定資産の減損損失の計上による評価性引当額の増加、海外子会社の留保利益に対する繰延税金負債の増加により、負担率が増加しました。
⑤非支配株主に帰属する当期純利益
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
