5991 日本発條

時価

3858億円

PER 予

8.75倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.61%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

連結子会社の増加に伴う増加額、製品改善対策費、社債の発行による収入他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結子会社の増加に伴う増加額		製品改善対策費		社債の発行による収入		減損損失 - 産業機器ほか
2009/03	-		539百万		30億		-
2010/03	25百万		-		90億	+200%	-
2011/03	-		-		220億	+144.4%	-
2012/03	-		-		250億	+13.6%	-
2013/03	-		-		280億	+12%	-
2014/03	-		-		-		55百万
2016/03	-		-		-		89百万	+61.8%
2017/03	-		-		-		838百万	+841.6%
2020/03	-		-		-		20百万	-97.6%
2022/03	-		-		100億	-64.3%	91百万	+355%
2023/03	-		-		10億	-90%	-
2024/03	-		-		10億	±0%	-

2009年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: 5億3900万
社債の発行による収入: 30億
減損損失 - 産業機器ほか: -

2010年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: 2500万
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: 90億
減損損失 - 産業機器ほか: -

2011年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: 220億
減損損失 - 産業機器ほか: -

2012年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: 250億
減損損失 - 産業機器ほか: -

2013年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: 280億
減損損失 - 産業機器ほか: -

2014年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: -
減損損失 - 産業機器ほか: 5500万

2016年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: -
減損損失 - 産業機器ほか: 8900万

2017年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: -
減損損失 - 産業機器ほか: 8億3800万

2020年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: -
減損損失 - 産業機器ほか: 2000万

2022年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: 100億
減損損失 - 産業機器ほか: 9100万

2023年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: 10億
減損損失 - 産業機器ほか: -

2024年3月

連結子会社の増加に伴う増加額: -
製品改善対策費: -
社債の発行による収入: 10億
減損損失 - 産業機器ほか: -