日本発條(5991)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 203億6100万
- 2009年3月31日 -74.16%
- 52億6200万
- 2009年12月31日 +11%
- 58億4100万
- 2010年3月31日 +76.17%
- 102億9000万
- 2010年6月30日 -54.16%
- 47億1700万
- 2010年9月30日 +100.23%
- 94億4500万
- 2010年12月31日 +61.96%
- 152億9700万
- 2011年3月31日 +26.95%
- 194億2000万
- 2011年6月30日 -86.42%
- 26億3700万
- 2011年9月30日 +116.99%
- 57億2200万
- 2011年12月31日 +88.26%
- 107億7200万
- 2012年3月31日 +55.41%
- 167億4100万
- 2012年6月30日 -67.86%
- 53億8000万
- 2012年9月30日 +83.57%
- 98億7600万
- 2012年12月31日 +63.91%
- 161億8800万
- 2013年3月31日 +25.61%
- 203億3300万
- 2013年6月30日 -68.54%
- 63億9600万
- 2013年9月30日 +95%
- 124億7200万
- 2013年12月31日 +71.7%
- 214億1500万
- 2014年3月31日 +15.23%
- 246億7700万
- 2014年6月30日 -73.51%
- 65億3700万
- 2014年9月30日 +61.99%
- 105億8900万
- 2014年12月31日 +79.14%
- 189億6900万
- 2015年3月31日 +25.85%
- 238億7300万
- 2018年3月31日 -14.15%
- 204億9500万
- 2020年3月31日 -77.5%
- 46億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 99億2000万
- 2009年3月31日
- -26億600万
- 2010年3月31日
- 48億9800万
- 2011年3月31日 +42.63%
- 69億8600万
- 2012年3月31日 +23.79%
- 86億4800万
- 2013年3月31日 +63.51%
- 141億4000万
- 2014年3月31日 +33.24%
- 188億4000万
- 2015年3月31日 +14.82%
- 216億3200万
- 2016年3月31日 -39.41%
- 131億600万
- 2017年3月31日 +36.06%
- 178億3200万
- 2018年3月31日 -22.53%
- 138億1500万
- 2019年3月31日 -52.83%
- 65億1600万
- 2020年3月31日
- -68億700万
- 2021年3月31日
- 49億6100万
- 2022年3月31日 +525.92%
- 310億5200万
- 2023年3月31日 -85.69%
- 44億4200万
- 2024年3月31日 +618.37%
- 319億1000万
- 2025年3月31日 +0.52%
- 320億7500万
有報情報
- #1 移転価格調整金の注記
- 米国子会社の損益悪化や為替レートが円安に進んだことを受け、移転価格調整金を7,439百万円追加計上しております。2025/06/26 9:33
この追加計上により、当事業年度の売上総利益、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益が7,439百万円減少しております。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2024年度実績、2025年度予想、及び2026年度目標経営指標2025/06/26 9:33
(注)2026年度目標値の主な前提条件:全世界自動車生産台数98百万台、HDD生産台数118百万台、為替レート145円/米ドル2024年度実 績 2025年度予 想 2026年度目 標 経常利益 (億円) 579 530 570 親会社株主に帰属する当期純利益 (億円) 481 400 430 ROE 11.9% 9.6% 10%以上
(4)経営環境 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ④法人税等2025/06/26 9:33
税金等調整前当期純利益に対する税効果会計適用後の法人税等の負担率は16.2%となり、前連結会計年度の30.0%と比べ低下しました。前連結会計年度においては、投資有価証券の売却による課税所得の増加により税額控除の影響が相対的に減少したことや、海外拠点における固定資産の減損損失の計上等により、負担率が増加していましたが、当連結会計年度においては、投資有価証券売却益が減少したことにより税額控除の影響が相対的に増加したことに加え、固定資産の減損損失が減少したため、負担率が低下しました。
⑤非支配株主に帰属する当期純利益 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/26 9:33
1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。