日本発條（5991）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4848億7800万
- 2009年3月31日 -9.07%
- 4409億800万
- 2009年12月31日 -35.06%
- 2863億1500万
- 2010年3月31日 +41.15%
- 4041億4300万
- 2010年6月30日 -71.63%
- 1146億4500万
- 2010年9月30日 +98.72%
- 2278億2700万
- 2010年12月31日 +51.13%
- 3443億600万
- 2011年3月31日 +32.5%
- 4561億9800万
- 2011年6月30日 -79.37%
- 941億3600万
- 2011年9月30日 +115.6%
- 2029億5900万
- 2011年12月31日 +59.07%
- 3228億4300万
- 2012年3月31日 +36.52%
- 4407億5200万
- 2012年6月30日 -71.27%
- 1266億1100万
- 2012年9月30日 +98%
- 2506億8500万
- 2012年12月31日 +49.62%
- 3750億6800万
- 2013年3月31日 +35.44%
- 5079億8500万
- 2013年6月30日 -73.67%
- 1337億5500万
- 2013年9月30日 +105.77%
- 2752億2400万
- 2013年12月31日 +51.81%
- 4178億600万
- 2014年3月31日 +36.36%
- 5697億1100万
- 2014年6月30日 -75.01%
- 1423億4900万
- 2014年9月30日 +100.89%
- 2859億7200万
- 2014年12月31日 +53.72%
- 4395億9900万
- 2015年3月31日 +36.81%
- 6014億3400万
- 2015年6月30日 -73.93%
- 1567億7700万
- 2015年9月30日 +98.45%
- 3111億2300万
- 2015年12月31日 +52.66%
- 4749億7200万
- 2016年3月31日 +34.85%
- 6405億1600万
- 2016年6月30日 -76.5%
- 1505億3800万
- 2016年9月30日 +99.05%
- 2996億4300万
- 2016年12月31日 +52.96%
- 4583億3300万
- 2017年3月31日 +36.79%
- 6269億5000万
- 2017年6月30日 -74.6%
- 1592億5300万
- 2017年9月30日 +99.57%
- 3178億2700万
- 2017年12月31日 +51.42%
- 4812億6500万
- 2018年3月31日 +37.08%
- 6597億3000万
- 2018年6月30日 -74.48%
- 1683億7800万
- 2018年9月30日 +99.36%
- 3356億8500万
- 2018年12月31日 +52.82%
- 5130億300万
- 2019年3月31日 +32.75%
- 6810億600万
- 2019年6月30日 -76.14%
- 1625億900万
- 2019年9月30日 +99.2%
- 3237億1200万
- 2019年12月31日 +52.3%
- 4930億
- 2020年3月31日 +34.79%
- 6644億9900万
- 2020年6月30日 -84.96%
- 999億7100万
- 2020年9月30日 +136.32%
- 2362億5400万
- 2020年12月31日 +69.11%
- 3995億2800万
- 2021年3月31日 +43.33%
- 5726億3900万
- 2021年6月30日 -75.26%
- 1416億6200万
- 2021年9月30日 +96.9%
- 2789億2700万
- 2021年12月31日 +53.36%
- 4277億7100万
- 2022年3月31日 +37.2%
- 5869億300万
- 2022年6月30日 -73.58%
- 1550億3600万
- 2022年9月30日 +114.54%
- 3326億1200万
- 2022年12月31日 +53.73%
- 5113億3200万
- 2023年3月31日 +35.58%
- 6932億4600万
- 2023年6月30日 -74.14%
- 1792億9300万
- 2023年9月30日 +102.01%
- 3621億9500万
- 2023年12月31日 +55.24%
- 5622億8800万
- 2024年3月31日 +36.4%
- 7669億3400万
- 2024年6月30日 -74.73%
- 1937億8300万
- 2024年9月30日 +101.89%
- 3912億3000万
- 2024年12月31日 +51.49%
- 5926億7300万
- 2025年3月31日 +35.27%
- 8016億9800万
- 2025年6月30日 -75.06%
- 1999億5300万
- 2025年9月30日 +97.01%
- 3939億3000万
- 2025年12月31日 +51.39%
- 5963億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 2667億7000万
- 2009年3月31日 -10.34%
- 2391億9300万
- 2010年3月31日 -2.23%
- 2338億4800万
- 2011年3月31日 +5.52%
- 2467億4500万
- 2012年3月31日 +0.54%
- 2480億6800万
- 2013年3月31日 -2.65%
- 2414億8800万
- 2014年3月31日 +3.44%
- 2497億9900万
- 2015年3月31日 +6.75%
- 2666億5000万
- 2016年3月31日 +1.9%
- 2717億1500万
- 2017年3月31日 +3.65%
- 2816億2000万
- 2018年3月31日 +4.39%
- 2939億9600万
- 2019年3月31日 +6.4%
- 3127億9900万
- 2020年3月31日 -4.04%
- 3001億4900万
- 2021年3月31日 -11.81%
- 2646億8700万
- 2022年3月31日 -2.57%
- 2578億9500万
- 2023年3月31日 +13.7%
- 2932億2300万
- 2024年3月31日 +9.66%
- 3215億4000万
- 2025年3月31日 +11.79%
- 3594億3400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- ① 当連結会計年度における半期情報等2025/06/26 9:33
② 訴訟中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 391,230 801,698 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 28,972 59,617
ハードディスクドライブ(HDD)用サスペンションの製造販売について、2019年7月に米国シャーマン法(独占禁止法)に違反したとして、米国司法省と司法取引契約に合意し、罰金を支払いました。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 9:33
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2025/06/26 9:33
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/26 9:33
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。 - #5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1 地域別の売上高は、販売元の所在地を基礎としております。2025/06/26 9:33
2 国又は地域の区分は、地理的近接度によっております。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/06/26 9:33 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
(単位:百万円)
2025/06/26 9:33日本 アメリカ タイ その他 合計 398,186 128,315 162,692 112,503 801,698 - #8 研究開発活動
- 現在、研究開発は、本社研究開発本部、技術本部及び電動化事業推進室、各生産本部の開発部門、技術部門、設計部門等、また、各関係会社の開発部門等の、グループ全体の従業員数の6.2%に当たる1,112名のスタッフにより、鋭意推進されております。2025/06/26 9:33
当連結会計年度における研究開発費総額は22,740百万円であり、これはグループ全体の売上高の2.8%に当たります。
当連結会計年度における事業セグメント別の研究開発活動は、以下のとおりであります。なお、上記の研究開発費には、本社研究開発本部、技術本部及び電動化事業推進室で行われている各事業部門に共通する材料技術、加工技術、接合技術、分析技術、解析技術等の基礎研究開発の費用2,837百万円が含まれております。 - #9 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- (注)1 「業務執行者」とは、法人その他の団体の業務執行取締役、執行役、執行役員、その他これらに準ずる者及び使用人をいう。2025/06/26 9:33
2 「当社グループを主要な取引先とする者」とは、直近連結会計年度における当社グループの年間連結売上高の2%以上の額の支払いを当社グループから受けた者をいう。
3 「当社グループの主要な取引先」とは、直近連結会計年度における当社グループの年間連結売上高の2%以上の額の支払いを当社グループに行っている者をいう。 - #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2024年度実績、2025年度予想、及び2026年度目標経営指標2025/06/26 9:33
(注)2026年度目標値の主な前提条件:全世界自動車生産台数98百万台、HDD生産台数118百万台、為替レート145円/米ドル2024年度実 績 2025年度予 想 2026年度目 標 売上高 (億円) 8,016 8,000 8,500 営業利益 (億円) 521 470 520
(4)経営環境 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上高、営業利益
「(2)当連結会計年度のセグメント別の売上高及び営業利益の概況」に記載のとおりです。2025/06/26 9:33 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2025/06/26 9:33
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
(2)持分法の適用に関する事項 - #13 重要な契約等（連結）
- (注) ロイヤルティとして売上高の一定率を支払っております。2025/06/26 9:33
- #14 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※3 関係会社との取引高2025/06/26 9:33
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 78,249百万円 90,172百万円 仕入高 96,337 〃 99,983 〃 - #15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/26 9:33
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
