5991 日本発條

時価

3890億円

PER 予

8.83倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.87倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

有価証券、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	有価証券		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加		設備投資額 - 産業機器ほか		小計
2008/03	-		-144億		-		-		451億
2009/03	15億		57.9億	黒転	-		-		304億	-32.6%
2010/03	-		31.1億	-46.2%	-		-		431億	+41.7%
2011/03	10億	-33.2%	174億	+460.3%	-		-		593億	+37.6%
2012/03	-		64.2億	-63.2%	0		-		322億	-45.8%
2013/03	-		-60.6億	赤転	-		-		362億	+12.4%
2014/03	-		32.4億	黒転	-		-		555億	+53.6%
2015/03	-		211億	+549.4%	-		-		569億	+2.4%
2016/03	-		-112億	赤転	-		-		534億	-6.1%
2017/03	-		103億	黒転	-		-		611億	+14.4%
2018/03	-		111億	+8.4%	-		-		587億	-3.9%
2019/03	-		27.6億	-75.2%	-		88.2億		482億	-17.8%
2020/03	-		-251億	赤転	-		29.5億	-66.5%	401億	-16.8%
2021/03	-		46.7億	黒転	-		24.7億	-16.3%	329億	-18%
2022/03	-		129億	+176.3%	-		30.5億	+23.4%	401億	+21.7%
2023/03	-		-340億	赤転	-		58.3億	+91.1%	296億	-26%
2024/03	-		352億	黒転	-		-		687億	+131.9%

2008年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -144億4700万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 451億3300万

2009年3月

有価証券: 14億9800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 57億8800万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 304億1900万

2010年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 31億1300万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 431億700万

2011年3月

有価証券: 10億
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 174億4200万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 593億3300万

2012年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 64億1800万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: 0
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 321億6700万

2013年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -60億6400万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 361億6200万

2014年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 32億4300万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 555億4600万

2015年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 210億6100万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 568億5200万

2016年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -112億
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 533億9100万

2017年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 102億5500万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 610億7900万

2018年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 111億1200万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 586億8100万

2019年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 27億5500万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: 88億1600万
小計: 482億1700万

2020年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -251億4500万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: 29億5200万
小計: 401億3900万

2021年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 46億7100万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: 24億7000万
小計: 329億2000万

2022年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 129億800万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: 30億4900万
小計: 400億5800万

2023年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -340億4900万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: 58億2700万
小計: 296億4300万

2024年3月

有価証券: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 352億2000万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
設備投資額 - 産業機器ほか: -
小計: 687億4700万