日本発條（5991）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 9億4100万
2009年3月31日 -4.25%: 9億100万
2010年3月31日 -9.21%: 8億1800万
2011年3月31日 -14.3%: 7億100万
2012年3月31日 -2.71%: 6億8200万
2013年3月31日 -1.17%: 6億7400万
2014年3月31日 +1.78%: 6億8600万
2015年3月31日 -4.96%: 6億5200万
2016年3月31日 -1.38%: 6億4300万
2017年3月31日 +7.93%: 6億9400万
2018年3月31日 +32.85%: 9億2200万
2019年3月31日 +0.11%: 9億2300万
2020年3月31日 +3.9%: 9億5900万
2021年3月31日 -7.19%: 8億9000万
2022年3月31日 -8.99%: 8億1000万
2023年3月31日 -4.81%: 7億7100万
2024年3月31日 +36.45%: 10億5200万
2025年3月31日 -2.09%: 10億3000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主として定率法を採用しております。
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2025/06/26 9:33

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	場所	種類	金額
生産設備	長野県駒ヶ根市	建物及び構築物	0
		機械装置及び運搬具	56
		建設仮勘定	0
		その他の有形固定資産	0
	アメリカ	建物及び構築物	309
		機械装置及び運搬具	245
		その他の有形固定資産	9
	中国	建物及び構築物	1,533
		機械装置及び運搬具	2,330
		その他の有形固定資産	236
		ソフトウエア	16
		その他の無形固定資産	321

(減損損失に至った経緯)
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/06/26 9:33

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。
ただし、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、定額法による減価償却を実施しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2025/06/26 9:33