- 6136
- 2026/09/10
- 時価
- 3290億円
- PER 予
- 13.39倍
- 2010年以降
- 8.44-39.06倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.47倍
- 2010年以降
- 0.66-2.72倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.36%
- ROE 予
- 10.96%
- ROA 予
- 7.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オーエスジー(6136)の新株予約権の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年5月31日
- 1300万
- 2016年8月31日 ±0%
- 1300万
- 2016年11月30日 ±0%
- 1300万
- 2017年2月28日 ±0%
- 1300万
- 2017年5月31日 ±0%
- 1300万
- 2017年8月31日 ±0%
- 1300万
- 2017年11月30日 ±0%
- 1300万
- 2018年2月28日 ±0%
- 1300万
- 2018年5月31日 ±0%
- 1300万
- 2018年8月31日 ±0%
- 1300万
- 2018年11月30日 ±0%
- 1300万
- 2019年2月28日 ±0%
- 1300万
- 2019年5月31日 ±0%
- 1300万
- 2019年8月31日 ±0%
- 1300万
- 2019年11月30日 ±0%
- 1300万
- 2020年2月29日 ±0%
- 1300万
- 2020年5月31日 ±0%
- 1300万
- 2020年8月31日 ±0%
- 1300万
- 2020年11月30日 ±0%
- 1300万
個別
- 2016年11月30日
- 1300万
- 2017年11月30日 ±0%
- 1300万
- 2018年11月30日 ±0%
- 1300万
- 2019年11月30日 ±0%
- 1300万
- 2020年11月30日 ±0%
- 1300万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③ 【その他の新株予約権等の状況】2026/02/19 10:01
会社法に基づき発行した新株予約権付社債は、次のとおりであります。 - #2 提出会社の株式事務の概要(連結)
- 会社法第166条第1項の規定による請求をする権利2026/02/19 10:01
株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利 - #3 新株予約権等に関する注記(連結)
- 3 新株予約権に関する事項2026/02/19 10:01
該当事項はありません。 - #4 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。
発行価格 1,966円
資本組入額 983円
割当先 取締役(監査等委員である取締役を除く。)2名
取締役を兼務しない執行役員 11名
2 転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の行使による増加であります。
3 自己株式の消却による減少であります。2026/02/19 10:01 - #5 社債明細表、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 新株予約権付社債に関する記載は次のとおりであります。2026/02/19 10:01
(注) 1 なお、新株予約権を行使しようとする者の請求があるときは、その新株予約権が付せられた社債の全額の償還に代えて、新株予約権の行使に際して払込をなすべき額の全額の払込があったものとします。また、新株予約権が行使されたときには、当該請求があったものとみなします。発行すべき株式の内容 普通株式 新株予約権の発行価額(円) 無償 株式の発行価格(円) 2,096 (注)2 発行価額の総額(百万円) 22,000 新株予約権の行使により発行した株式の発行価額の総額(百万円) ― 新株予約権の付与割合(%) 100 新株予約権の行使期間 自 2024年1月4日至 2030年12月6日
2 2026年2月20日開催予定の第113回定時株主総会において、期末配当額を1株につき60円とする剰余金配当議案を提案する予定であります。当該議案が承認可決された場合には、本新株予約権付社債の転換価額調整条項に従い、2025年12月1日に遡って株式の発行価格が2,069.4円に調整されます。 - #6 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/02/19 10:01
該当事項はありません。 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、原則として1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建のものがあり、為替の変動リスクに晒されていますが、為替リスク管理について定めた社内規程に基づき、一定の範囲内で先物為替予約取引等を利用してヘッジしております。2026/02/19 10:01
借入金、社債及び転換社債型新株予約権付社債は、運転資金及び設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであります。
デリバティブ取引は、外貨建の営業債権債務及び貸付金に係る為替の変動リスクに対するヘッジを目的とした先物為替予約取引等であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載されている「重要なヘッジ会計の方法」をご参照ください。 - #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2 1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/02/19 10:01
前連結会計年度(自 2023年12月1日 至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日) 普通株式増加数(株) 9,922,621 10,496,183 (うち転換社債型新株予約権付社債(株)) (9,922,621) (10,496,183) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に含まれなかった潜在株式の概要 - -