有価証券報告書-第227期(2025/04/01-2026/03/31)
④ 指標と目標
当社グループは、気候関連のリスクと機会を管理するための指標として、GHGの一種である二酸化炭素(CO2)の排出量(Scope1+Scope2)を定めております。指標に対する目標としては、パリ協定や日本政府が公表した「2050年カーボンニュートラル宣言」、日本鉄鋼連盟のロードマップ等との整合も勘案しながら、「CO2排出量削減目標及び削減ロードマップ」を設定・運用しております。
前会計年度までの算定範囲は、国内主要製造拠点を有する5社(東京製綱株式会社、東綱スチールコード株式会社、東京製綱繊維ロープ株式会社、東京製綱インターナショナル株式会社、日本特殊合金株式会社)に留まっておりましたが、当連結会計年度からは当社グループ17社に拡大いたしました。
当連結会計年度における当社グループ(※)のCO2排出量実績は、Scope1が19千t-CO2、Scope2が48千t-CO2、合計で67千t-CO2となり基準年である2013年度比で▲45.7%の削減となりました。従前より、各製造拠点で製造技術の改善をすすめるとともに、省エネ蒸気トラップや大型コンプレッサー、LED等の省エネ設備を導入し、燃料や電気の使用量削減に努めてきた結果、CO2排出量は年々減少傾向にあります。
今後も、更なる省エネの取組みや、再生エネルギーの活用(土浦工場オンサイトPPA:2024年6月稼働、堺工場オフサイトPPA:2025年9月導入)など、カーボンニュートラルに向けた取組みを継続して進めてまいります。


(※)当社グループ17社
当社グループは、気候関連のリスクと機会を管理するための指標として、GHGの一種である二酸化炭素(CO2)の排出量(Scope1+Scope2)を定めております。指標に対する目標としては、パリ協定や日本政府が公表した「2050年カーボンニュートラル宣言」、日本鉄鋼連盟のロードマップ等との整合も勘案しながら、「CO2排出量削減目標及び削減ロードマップ」を設定・運用しております。
前会計年度までの算定範囲は、国内主要製造拠点を有する5社(東京製綱株式会社、東綱スチールコード株式会社、東京製綱繊維ロープ株式会社、東京製綱インターナショナル株式会社、日本特殊合金株式会社)に留まっておりましたが、当連結会計年度からは当社グループ17社に拡大いたしました。
当連結会計年度における当社グループ(※)のCO2排出量実績は、Scope1が19千t-CO2、Scope2が48千t-CO2、合計で67千t-CO2となり基準年である2013年度比で▲45.7%の削減となりました。従前より、各製造拠点で製造技術の改善をすすめるとともに、省エネ蒸気トラップや大型コンプレッサー、LED等の省エネ設備を導入し、燃料や電気の使用量削減に努めてきた結果、CO2排出量は年々減少傾向にあります。
今後も、更なる省エネの取組みや、再生エネルギーの活用(土浦工場オンサイトPPA:2024年6月稼働、堺工場オフサイトPPA:2025年9月導入)など、カーボンニュートラルに向けた取組みを継続して進めてまいります。


(※)当社グループ17社