- 5975
- 2026/10/13
- 時価
- 1847億円
- PER 予
- 11.03倍
- 2010年以降
- 3.34-47.09倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.27-1.34倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.92%
- ROE 予
- 6.06%
- ROA 予
- 3.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東プレ(5975)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 11億9700万
- 2009年3月31日 +1.84%
- 12億1900万
- 2010年3月31日 -16.98%
- 10億1200万
- 2011年3月31日 +7.61%
- 10億8900万
- 2012年3月31日 +12.58%
- 12億2600万
- 2013年3月31日 +4.98%
- 12億8700万
- 2014年3月31日 -3.73%
- 12億3900万
- 2015年3月31日 +6.3%
- 13億1700万
- 2016年3月31日 +15.11%
- 15億1600万
- 2017年3月31日 +11.87%
- 16億9600万
- 2018年3月31日 +6.31%
- 18億300万
- 2019年3月31日 +5.1%
- 18億9500万
- 2020年3月31日 -1.74%
- 18億6200万
- 2021年3月31日 -20.09%
- 14億8800万
- 2022年3月31日 +31.92%
- 19億6300万
- 2023年3月31日 +19.82%
- 23億5200万
- 2024年3月31日 +22.24%
- 28億7500万
- 2025年3月31日 +10.43%
- 31億7500万
- 2026年3月31日 +9.73%
- 34億8400万
個別
- 2008年3月31日
- 8億2900万
- 2009年3月31日 +3.62%
- 8億5900万
- 2010年3月31日 -21.3%
- 6億7600万
- 2011年3月31日 +6.66%
- 7億2100万
- 2012年3月31日 +16.09%
- 8億3700万
- 2013年3月31日 +3.46%
- 8億6600万
- 2014年3月31日 -3.81%
- 8億3300万
- 2015年3月31日 +7.44%
- 8億9500万
- 2016年3月31日 +7.6%
- 9億6300万
- 2017年3月31日 +7.17%
- 10億3200万
- 2018年3月31日 +16.57%
- 12億300万
- 2019年3月31日 -0.58%
- 11億9600万
- 2020年3月31日 -7.78%
- 11億300万
- 2021年3月31日 -22.94%
- 8億5000万
- 2022年3月31日 +26.12%
- 10億7200万
- 2023年3月31日 +20.62%
- 12億9300万
- 2024年3月31日 +6.42%
- 13億7600万
- 2025年3月31日 +7.05%
- 14億7300万
- 2026年3月31日 +5.16%
- 15億4900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 11:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料手当 1,304 1,408 賞与引当金繰入額 220 235 役員賞与引当金繰入額 76 73 役員株式給付引当金繰入額 74 50 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法2026/06/25 11:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 11:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 1,192 2,897 750 3,339 賞与引当金 1,473 1,549 1,473 1,549 役員賞与引当金 75 66 75 66 製品保証引当金 234 55 19 270 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 522 百万円 567 百万円 未払事業税否認 198 271
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:00
(注)1.評価性引当額が1,992百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社の連結子会社である三池工業株式会社及び東普雷(佛山)汽車部件有限公司における増加によるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 938 百万円 1,024 百万円 未払事業税否認 345 393
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、製品、仕掛品……総平均法、個別法
原材料、貯蔵品…………先入先出法
2.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)………定額法2026/06/25 11:00