利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 447億100万
- 2008年3月31日 +7.61%
- 481億100万
- 2009年3月31日 +4.39%
- 502億1200万
- 2010年3月31日 +2.86%
- 516億4800万
- 2011年3月31日 +0.45%
- 518億7800万
- 2012年3月31日 +8.61%
- 563億4400万
- 2013年3月31日 +9.16%
- 615億700万
- 2014年3月31日 +17.52%
- 722億8500万
- 2015年3月31日 +13.22%
- 818億4100万
- 2016年3月31日 +10.79%
- 906億7000万
- 2017年3月31日 +12.89%
- 1023億5800万
- 2018年3月31日 +13.78%
- 1164億6100万
- 2019年3月31日 +12.22%
- 1306億8800万
- 2020年3月31日 +4.04%
- 1359億6800万
- 2021年3月31日 +7.51%
- 1461億7500万
- 2022年3月31日 +6.57%
- 1557億7300万
- 2023年3月31日 +5.75%
- 1647億3000万
- 2024年3月31日 +8.94%
- 1794億6200万
個別
- 2007年3月31日
- 338億5400万
- 2008年3月31日 +2.64%
- 347億4900万
- 2009年3月31日 +0.89%
- 350億5800万
- 2010年3月31日 +2.81%
- 360億4200万
- 2011年3月31日 -3.05%
- 349億4400万
- 2012年3月31日 +8.99%
- 380億8600万
- 2013年3月31日 +9.65%
- 417億6100万
- 2014年3月31日 +13.18%
- 472億6600万
- 2015年3月31日 +14.13%
- 539億4500万
- 2016年3月31日 +7.9%
- 582億400万
- 2017年3月31日 +10.52%
- 643億2600万
- 2018年3月31日 +16.03%
- 746億3700万
- 2019年3月31日 +10.66%
- 825億9200万
- 2020年3月31日 +5.35%
- 870億900万
- 2021年3月31日 +4.24%
- 907億100万
- 2022年3月31日 +11.57%
- 1011億9600万
- 2023年3月31日 +12.06%
- 1133億9600万
- 2024年3月31日 +20.1%
- 1361億8900万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の数 4社
非連結子会社については、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の観点からみていずれも小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため除外しております。2024/06/27 12:00 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない非連結子会社4社に対する投資については、対象会社の持分に見合う当期純損益及び利益剰余金の合計額が連結純損益及び連結剰余金に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法を適用せず原価法によっております。2024/06/27 12:00
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産合計)2024/06/27 12:00
主に利益剰余金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ221億7千4百万円増加の2,167億2千6百万円となりました。
ロ.経営成績 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)非連結子会社の数 4社2024/06/27 12:00
非連結子会社については、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の観点からみていずれも小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため除外しております。
2.持分法の適用に関する事項