無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億4455万
- 2009年3月31日 -11.42%
- 2億1662万
- 2010年3月31日 -14.89%
- 1億8436万
- 2011年3月31日 +5.71%
- 1億9489万
- 2012年3月31日 +21.04%
- 2億3591万
- 2013年3月31日 +22.55%
- 2億8910万
- 2014年3月31日 -12.07%
- 2億5420万
- 2015年3月31日 -11.41%
- 2億2519万
- 2016年3月31日 -7.33%
- 2億869万
- 2017年3月31日 +19.44%
- 2億4926万
- 2018年3月31日 -6.57%
- 2億3288万
- 2019年3月31日 -5.43%
- 2億2023万
- 2020年3月31日 -1.76%
- 2億1635万
- 2021年3月31日 +4.79%
- 2億2671万
- 2022年3月31日 -4.22%
- 2億1715万
- 2023年3月31日 -5.52%
- 2億517万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4083万
- 2009年3月31日 +3.92%
- 1億4635万
- 2010年3月31日 +13.27%
- 1億6578万
- 2011年3月31日 +9.26%
- 1億8113万
- 2012年3月31日 +26.58%
- 2億2928万
- 2013年3月31日 +22.52%
- 2億8091万
- 2014年3月31日 -12.58%
- 2億4558万
- 2015年3月31日 -11.01%
- 2億1855万
- 2016年3月31日 -6.77%
- 2億376万
- 2017年3月31日 +6.26%
- 2億1652万
- 2018年3月31日 -4.59%
- 2億657万
- 2019年3月31日 -3.45%
- 1億9944万
- 2020年3月31日 -2.5%
- 1億9445万
- 2021年3月31日 +9.5%
- 2億1292万
- 2022年3月31日 -1.69%
- 2億932万
- 2023年3月31日 -7.26%
- 1億9413万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。2023/06/29 14:19
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額で
ある。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額は以下のとおりである。
(1)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額で
ある。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致している。2023/06/29 14:19 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法(ただし、賃貸用の固定資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2023/06/29 14:19 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループの当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)の期末残高は、前連結会計年度末残高に比べ812百万円減少し3,643百万円となった。それらの要因は、営業活動によるキャッシュ・フローで得た資金(436百万円)及び借入実行(財務活動によるキャッシュ・フロー 178百万円の収入超)による手持ち資金を基に、生産効率化に向けた工場機械設備投資及び不動産事業の収益拡大を図るため賃貸用マンションの購入(投資活動によるキャッシュ・フロー 1,427百万円の支出超)に資金を支出したためである。2023/06/29 14:19
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、鉄構建設事業における資材費、労務費等の工事原価及び不動産事業における管理費、営繕費等の不動産原価並びに各事業についての販売費及び一般管理費等である。また、設備資金需要としては鉄構建設事業の生産の合理化を図るための有形・無形固定資産投資等がある。
当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、内部資金の活用及び金融機関からの借入により資金調達を行っている。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2023/06/29 14:19
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。