協和の建物(純額)の推移 - 第一四半期
個別
- 2010年6月30日
- 1億8972万
- 2014年6月30日 -18.68%
- 1億5427万
- 2015年6月30日 -4.64%
- 1億4712万
- 2016年6月30日 -2.9%
- 1億4285万
- 2017年6月30日 -2.33%
- 1億3952万
- 2018年6月30日 +15.77%
- 1億6152万
- 2019年6月30日 +280.6%
- 6億1477万
- 2020年6月30日 -5.98%
- 5億7803万
- 2021年6月30日 -3.04%
- 5億6043万
- 2022年6月30日 -5.9%
- 5億2735万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2022/09/29 11:31
主としてめっき事業における工場及び生産設備(建物、機械装置及び運搬具)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く):2022/09/29 11:31
当社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2022/09/29 11:31
なお、建物及び構築物、土地は根抵当に供しております。前連結会計年度(令和3年12月31日) 当中間連結会計期間(令和4年6月30日) 建物及び構築物 828,736千円 828,203千円 土地 1,611,449 1,626,784
担保付債務は、次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2022/09/29 11:31
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。