協和の建物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 2億5900万
- 2009年12月31日 -24.79%
- 1億9480万
- 2010年6月30日 -2.61%
- 1億8972万
- 2010年12月31日 +2.29%
- 1億9406万
- 2011年12月31日 -5.47%
- 1億8345万
- 2012年12月31日 -5.35%
- 1億7363万
- 2013年12月31日 -7.43%
- 1億6073万
- 2014年6月30日 -4.02%
- 1億5427万
- 2014年12月31日 -1.85%
- 1億5141万
- 2015年6月30日 -2.84%
- 1億4712万
- 2015年12月31日 -2.74%
- 1億4308万
- 2016年6月30日 -0.16%
- 1億4285万
- 2016年12月31日 +0.05%
- 1億4293万
- 2017年6月30日 -2.38%
- 1億3952万
- 2017年12月31日 +11.44%
- 1億5549万
- 2018年6月30日 +3.88%
- 1億6152万
- 2018年12月31日 -0.16%
- 1億6127万
- 2019年6月30日 +281.2%
- 6億1477万
- 2019年12月31日 -3.07%
- 5億9589万
- 2020年6月30日 -3%
- 5億7803万
- 2020年12月31日 +0.16%
- 5億7898万
- 2021年6月30日 -3.2%
- 5億6043万
- 2021年12月31日 -2.46%
- 5億4663万
- 2022年6月30日 -3.53%
- 5億2735万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く):2022/03/30 15:40
当社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2022/03/30 15:40
なお、建物及び土地は根抵当に供しております。前連結会計年度(令和2年12月31日) 当連結会計年度(令和3年12月31日) 建物及び土地 2,436,616千円 2,440,185千円 計 2,436,616 2,440,185
担保付債務は、次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2022/03/30 15:40
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。