サンコール(5985)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 18億4100万
- 2009年3月31日 -87.62%
- 2億2800万
- 2009年12月31日 +254.39%
- 8億800万
- 2010年3月31日 +47.9%
- 11億9500万
- 2010年6月30日 -57.82%
- 5億400万
- 2010年9月30日 +57.94%
- 7億9600万
- 2010年12月31日 +50%
- 11億9400万
- 2011年3月31日 +19.6%
- 14億2800万
- 2011年6月30日 -91.53%
- 1億2100万
- 2011年9月30日 +116.53%
- 2億6200万
- 2011年12月31日 +122.14%
- 5億8200万
- 2012年3月31日 +66.32%
- 9億6800万
- 2012年6月30日 -48.14%
- 5億200万
- 2012年9月30日 +71.71%
- 8億6200万
- 2012年12月31日 +54.87%
- 13億3500万
- 2013年3月31日 +39.85%
- 18億6700万
- 2013年6月30日 -58.6%
- 7億7300万
- 2013年9月30日 +81.5%
- 14億300万
- 2013年12月31日 +49.04%
- 20億9100万
- 2014年3月31日 +19.46%
- 24億9800万
- 2014年6月30日 -81.79%
- 4億5500万
- 2014年9月30日 +119.12%
- 9億9700万
- 2014年12月31日 +79.04%
- 17億8500万
- 2015年3月31日 +20.06%
- 21億4300万
- 2019年3月31日 +7.98%
- 23億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 19億2400万
- 2009年3月31日 -49.84%
- 9億6500万
- 2010年3月31日 +50.47%
- 14億5200万
- 2011年3月31日 -46.76%
- 7億7300万
- 2012年3月31日 +32.73%
- 10億2600万
- 2013年3月31日 +39.08%
- 14億2700万
- 2014年3月31日 +32.73%
- 18億9400万
- 2015年3月31日 -1.95%
- 18億5700万
- 2018年3月31日 -12.87%
- 16億1800万
- 2019年3月31日 -0.93%
- 16億300万
- 2020年3月31日 -50.66%
- 7億9100万
- 2021年3月31日 -86.6%
- 1億600万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 12億4900万
- 2023年3月31日 -21.62%
- 9億7900万
- 2024年3月31日
- -107億5100万
- 2025年3月31日
- -22億8500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/25 15:07
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) △76.14 40.63 38.36 △28.43 - #2 役員報酬(連結)
- ア 算定基礎額は役職・在任年数別を基本とする。2025/06/25 15:07
イ 算定基礎額に、連結業績(売上高・営業利益・営業利益率・当期純利益)と各担当における実績に、それぞれに重み係数を掛けて算出する。それにより50%~150%の範囲で変動するものとする。
※賞与を短期(単年度)業績に基づき変動するインセンティブ報酬と位置付けていることから連結業績を指標として選定しております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2025/06/25 15:07
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度は税金等調整前当期純損失であるため注記を省略しております。2025/06/25 15:07
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/25 15:07
中期経営計画2027において策定した最終年度(2027年度)の連結売上高480億円、営業利益30億円、営業利益率6.3%、当期純利益18億円、ROE6.1%を重要な経営指標としており、前述の3つの基本方針を以て、安定的な収益基盤構築を推進してまいります。
(3)経営環境 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [営業活動によるキャッシュ・フロー]2025/06/25 15:07
営業活動によるキャッシュ・フローは、6億54百万円の収入(前連結会計年度比23百万円の収入減)となりました。増加要因としては、主に税金等調整前当期純利益(8億28百万円)、減価償却費(25億59百万円)、事業撤退損(13億93百万円)、棚卸資産の減少額(17億10百万円)、仕入債務の増加額(6億33百万円)があり、減少要因としては、投資有価証券売却益(40億6百万円)、売上債権の増加額(29億3百万円)などがあったことによります。
[投資活動によるキャッシュ・フロー] - #7 配当政策(連結)
- 公表しておりますが、当社の配当政策は、業績連動型配当の継続実施であり、ROE9.0%を達成するまでは、親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向75%を目処とするとともに、安定的に株主各位に還元するため、1株当たりの年間配当金は20円を下回らないものとすることを基本方針としておりました。しかしながら、当社業績はGGP24から大きく乖離し、純有利子負債も増加していることから、当期配当につきましては、無配とさせていただきます。
また、直近の当社経営環境はHDD用サスペンション事業の事業撤退、負債増加などの状況を勘案し、まずは経営の安定化とキャッシュフローの確保に努め、復配については2025年度期末から行うこととし、年間配当5円(中間配当0円、期末配当5円)を予定しております。2025/06/25 15:07 - #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 15:07
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり当期純損失(△) △392.69円 △25.53円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -円 -円
2.1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎