固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 228億9500万
- 2018年3月31日 +0.01%
- 228億9700万
個別
- 2017年3月31日
- 229億1400万
- 2018年3月31日 +1.15%
- 231億7800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4 減価償却費の調整額△39百万円は、セグメント間取引の消去であります。2018/06/22 15:57
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△82百万円は、セグメント間取引の消去であります。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行なっております。
4 減価償却費の調整額△41百万円は、セグメント間取引の消去であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△29百万円は、セグメント間取引の消去であります。2018/06/22 15:57 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2018/06/22 15:57
有形固定資産
主として、生産設備、自動車(機械装置及び運搬具)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 20~38年
機械及び装置 3~9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。2018/06/22 15:57 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2018/06/22 15:57前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)機械装置及び運搬具 1百万円 2百万円 その他 8 0 計 10 3 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2018/06/22 15:57前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 1百万円 その他 0 0 計 0 2 - #7 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。
2018/06/22 15:57前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 4百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 5 20 その他 8 3 計 18 25 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産 (単位:百万円)2018/06/22 15:57
- #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2018/06/22 15:57
- #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/22 15:57
(単位:百万円) - #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/22 15:57
繰延税金負債の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 未払事業税 22 24 有形固定資産減価償却 280 404 投資有価証券 21 21
- #12 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/22 15:57
繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 退職給付に係る資産 △80 △179 固定資産の特別償却 △237 △126 その他 △20 △21
- #13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- [投資活動によるキャッシュ・フロー]2018/06/22 15:57
投資活動によるキャッシュ・フローは、22億10百万円の支出(前連結会計年度比14億75百万円の支出減)となりました。これはおもに投資有価証券の売却による収入(5億87百万円)や子会社の清算による収入(3億5百万円)があった一方、固定資産の取得による支出(31億44百万円)があったことによります。
[財務活動によるキャッシュ・フロー] - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~38年
機械装置及び運搬具 3~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。2018/06/22 15:57