- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
セグメント資産の調整額231,450千円は全社資産の金額であり、その内容は、当社の余資運用資金(長期預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
3 その他項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額88,207千円は、主に当社の建物及び機械装置並びに工具、器具及び備品、子会社の機械装置並びに工具、器具及び備品の設備投資額であります。
4 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2014/06/25 9:09- #2 セグメント表の脚注（連結）
- 社には、報告セグメントに含まれない事業セグメントはありません。
2 調整額は、以下のとおりであります。
セグメント資産の調整額227,621千円は全社資産の金額であり、その内容は、当社の余資運用資金(定期預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
3 その他項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額115,327千円は、主に当社の建物及び構築物並びに工具、器具及び備品、子会社の機械装置並びに工具、器具及び備品並びにゴルフ練習場の設備投資額であります。
4 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2014/06/25 9:09 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
ース資産の内容
・有形固定資産
主として、金属製品事業における生産設備(機械装置)及び物流センター設備(機械装置、並びに工具、器具及び備品)であります。
2014/06/25 9:09- #4 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(なお、当社所有の子会社用賃貸設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15～50年
構築物 12～27年
機械装置 10年
工具、器具及び備品 2～5年2014/06/25 9:09 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
※1
有形固定資産の減価償却累計額
| 前連結会計年度(平成25年3月31日) | 当連結会計年度(平成26年3月31日) |
| 有形固定資産の減価償却累計額 | 3,002,790 | 千円 | 3,095,608 | 千円 |
- #6 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2014/06/25 9:09- #7 業績等の概要
<営業活動によるキャッシュ・フロー>法人税等の支払はありましたが、税金等調整前当期純利益や減価償却費の計上及び棚卸資産の減少により、資金が6億8千7百万円増加(前年同期4億7千7百万円の増加)しました。
<投資活動によるキャッシュ・フロー>定期預金からの払戻しによる収入はありましたが、有形固定資産及び投資有価証券の取得により、資金が1億7百万円減少(前年同期2億9千9百万円減少)しました。
<財務活動によるキャッシュ・フロー>有利子負債の圧縮を目指した借入金の返済が進んだことを主因に、資金が4億3千7百万円減少(前年同期4億3千4百万円減少)しました。
2014/06/25 9:09- #8 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2014/06/25 9:09- #9 設備投資等の概要
当連結会計年度の設備投資については、生産設備の増強、レジャー施設の充実等を目的とした設備投資を実施いたしました。
当連結会計年度の設備投資の総額は1億1千5百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
① 金属製品事業
2014/06/25 9:09- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(固定資産)
固定資産では投資有価証券の増加はありましたが、有形固定資産の減価償却による減少などにより、同2千9百万円減の26億4千9百万円となりました。
(流動負債)
2014/06/25 9:09- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(なお、当社所有の子会社用賃貸設備を含む全ての子会社の使用する設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 12年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～5年2014/06/25 9:09
