- 5905
- 2026/10/09
- 時価
- 18億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-74.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.46倍
- 2010年以降
- 0.18-0.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.47%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 58億8239万
- 2026年3月31日 +4.32%
- 61億3667万
個別
- 2025年3月31日
- 56億3540万
- 2026年3月31日 +3.15%
- 58億1317万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2026/06/25 11:11
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2026/06/25 11:11
有形固定資産
美術缶製造設備、パソコン(「機械及び装置」、「工具、器具及び備品」)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、機械及び装置の一部については、経済的耐用年数に基づく見積耐用年数を適用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 11:11 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2026/06/25 11:11前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)機械装置 -千円 1,754千円 車両運搬具 19 - 計 19 1,754 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2026/06/25 11:11前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 0千円 11,896千円 機械及び装置 1 0 車両運搬具 0 0 工具、器具及び備品 0 25 ソフトウエア仮勘定 - 100 その他(廃棄作業代等) - 6,936 計 1 18,957 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2026/06/25 11:11 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2026/06/25 11:11
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/06/25 11:11
(単位:千円) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 土地圧縮積立金 10,399 10,399 固定資産圧縮積立金 103,457 97,579 その他有価証券評価差額金 415,515 491,520
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:11
(注)1.評価性引当額が146,801千円増加しております。この増加の主な内容は繰越欠損金に係る評価性引前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 土地圧縮積立金 10,399 10,399 固定資産圧縮積立金 103,457 97,579 その他有価証券評価差額金 430,241 508,588
当額の増加によるものであります - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産におきましては、前連結会計年度末に比べて245百万円減少し6,839百万円となりました。これは主に現金及び預金が116百万円、受取手形及び売掛金が274百万円、原材料及び貯蔵品が58百万円減少し、電子記録債権が210百万円増加したことによるものであります。2026/06/25 11:11
固定資産におきましては、前連結会計年度末に比べて254百万円増加し6,136百万円となりました。これは主に有形固定資産が41百万円、投資その他の資産が263百万円増加し、無形固定資産が50百万円減少したことによるものであります。
(負債の部) - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/25 11:11
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #13 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 収支見通しは、将来の製品需要の変化や原材料の仕入単価の変動により影響を受けるため、実際に発生した課税所得の時期及び金額が見積りから乖離した場合、翌事業年度以降の財務諸表において、繰延税金資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。2026/06/25 11:11
2.固定資産の減損損失
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品……総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/25 11:11
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)