- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
| (会計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 第4四半期 |
| 1株当たり四半期純利益金額(円) | 53.48 | 38.94 | 72.24 | 32.34 |
- #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）
グローバルな生産体制の構築などによって当社グループにおける海外拠点の重要性が高まっていることを契機として減価償却方法の見直しを検討した結果、減価償却方法を定額法に変更することと致しました。これは、製造設備等が耐用年数にわたり安定的な稼働が見込まれること、及び急激な陳腐化リスクが低いため、均等償却により費用配分を行うことが有形固定資産の使用実態をより適切かつ合理的に反映させることができると判断したためであります。
この結果、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ6億74百万円増加しております。
2015/06/24 11:04- #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
グローバルな生産体制の構築などによって当社グループにおける海外拠点の重要性が高まっていることを契機として減価償却方法の見直しを検討した結果、減価償却方法を定額法に変更することと致しました。これは、製造設備等が耐用年数にわたり安定的な稼働が見込まれること、及び急激な陳腐化リスクが低いため、均等償却により費用配分を行うことが有形固定資産の使用実態をより適切かつ合理的に反映させることができると判断したためであります。
この結果、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ6億91百万円増加しております。
2015/06/24 11:04- #4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を繰越利益剰余金に加減しております。
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が9億36百万円増加し、繰越利益剰余金が6億2百万円減少しております。また、当事業年度の営業利益、経常利益、税引前当期純利益及び1株当たり純資産に与える影響は軽微であります。
(従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱いの適用)
2015/06/24 11:04- #5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当連結会計年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が6億40百万円増加し、利益剰余金が4億59百万円減少、少数株主持分が47百万円増加しております。また、当連結会計年度の営業利益、経常利益、税金等調整前当期純利益及び1株当たり純資産に与える影響は軽微であります。
(従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱いの適用)
2015/06/24 11:04- #6 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
・「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 平成25年9月13日)
・「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 平成25年9月13日)
・「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 平成25年9月13日)
2015/06/24 11:04- #7 業績等の概要
このような経済環境のもと、当社事業においては主に自動車・建設機械業界向け事業と舶用業界向け事業が堅調に推移しました。
その結果、当社グループの当連結会計年度の連結売上高は1,381億50百万円(前期比10.8%増)、連結営業利益は144億93百万円(前期比27.1%増)、連結経常利益は167億50百万円(前期比15.3%増)、連結当期純利益は95億10百万円(前期比28.1%増)となりました。
セグメント別の状況は次のとおりであります。
2015/06/24 11:04- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
少数株主利益につきましては9億3百万円と前期対比1億34百万円増加いたしました。
以上の結果、当連結会計年度の当期純利益は95億10百万円となり、前期対比で20億83百万円(前期比28.1%増)の増加となりました。
2015/06/24 11:04- #9 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
(注) 1株当たり
当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) | 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) |
| 当期純利益(百万円) | 7,426 | 9,510 |
| 普通株主に帰属しない金額(百万円) | - | - |
| 普通株式に係る当期純利益(百万円) | 7,426 | 9,510 |
| 期中平均株式数(株) | 48,195,472 | 48,276,488 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
