有価証券報告書-第60期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法によっており、国内連結子会社は主として定額法によっております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。)
在外連結子会社については、主に所在地国の会計基準に基づく定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び運搬具	3～10年

b.無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
c.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。