- 5947
- 2026/09/04
- 時価
- 5055億円
- PER 予
- 13.62倍
- 2010年以降
- 11.51-29.02倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.13倍
- 2010年以降
- 0.95-2.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.96%
- ROE 予
- 8.29%
- ROA 予
- 5.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
リンナイ(5947)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 22億6300万
- 2009年3月31日 +8.17%
- 24億4800万
- 2010年3月31日 +10.54%
- 27億600万
- 2010年12月31日 -62.38%
- 10億1800万
- 2011年3月31日 +171.61%
- 27億6500万
- 2011年6月30日 -64.63%
- 9億7800万
- 2011年9月30日 +194.79%
- 28億8300万
- 2011年12月31日 -65.8%
- 9億8600万
- 2012年3月31日 +217.55%
- 31億3100万
- 2012年6月30日 -62.86%
- 11億6300万
- 2012年9月30日 +165.18%
- 30億8400万
- 2012年12月31日 -63.72%
- 11億1900万
- 2013年3月31日 +181.77%
- 31億5300万
- 2013年6月30日 -64.26%
- 11億2700万
- 2013年9月30日 +187.13%
- 32億3600万
- 2013年12月31日 -53.24%
- 15億1300万
- 2014年3月31日 +106.68%
- 31億2700万
- 2014年6月30日 -58.49%
- 12億9800万
- 2014年9月30日 +178.43%
- 36億1400万
- 2014年12月31日 -53.98%
- 16億6300万
- 2015年3月31日 +103.07%
- 33億7700万
- 2015年6月30日 -57.77%
- 14億2600万
- 2015年9月30日 +156.24%
- 36億5400万
- 2015年12月31日 -52.35%
- 17億4100万
- 2016年3月31日 +131.19%
- 40億2500万
- 2016年6月30日 -55.23%
- 18億200万
- 2016年9月30日 +122.75%
- 40億1400万
- 2016年12月31日 -50.97%
- 19億6800万
- 2017年3月31日 +117.99%
- 42億9000万
- 2017年6月30日 -59.7%
- 17億2900万
- 2017年9月30日 +136.96%
- 40億9700万
- 2017年12月31日 -47.89%
- 21億3500万
- 2018年3月31日 +119.02%
- 46億7600万
- 2018年6月30日 -56.74%
- 20億2300万
- 2018年9月30日 +120.56%
- 44億6200万
- 2018年12月31日 -47.62%
- 23億3700万
- 2019年3月31日 +94.27%
- 45億4000万
- 2019年6月30日 -54.8%
- 20億5200万
- 2019年9月30日 +113.6%
- 43億8300万
- 2019年12月31日 -47.09%
- 23億1900万
- 2020年3月31日 +93.92%
- 44億9700万
- 2020年6月30日 -60.06%
- 17億9600万
- 2020年9月30日 +140.31%
- 43億1600万
- 2020年12月31日 -43.65%
- 24億3200万
- 2021年3月31日 +97.53%
- 48億400万
- 2021年6月30日 -60.85%
- 18億8100万
- 2021年9月30日 +158.69%
- 48億6600万
- 2021年12月31日 -37.16%
- 30億5800万
- 2022年3月31日 +68.8%
- 51億6200万
- 2022年6月30日 -54.96%
- 23億2500万
- 2022年9月30日 +121.33%
- 51億4600万
- 2022年12月31日 -33.62%
- 34億1600万
- 2023年3月31日 +57.06%
- 53億6500万
- 2023年6月30日 -51.48%
- 26億300万
- 2023年9月30日 +117.25%
- 56億5500万
- 2023年12月31日 -30.98%
- 39億300万
- 2024年3月31日 +57.8%
- 61億5900万
- 2024年6月30日 -48.32%
- 31億8300万
- 2024年9月30日 +98.33%
- 63億1300万
- 2024年12月31日 -31.76%
- 43億800万
- 2025年3月31日 +54.43%
- 66億5300万
- 2025年6月30日 -51.51%
- 32億2600万
- 2025年9月30日 +95.97%
- 63億2200万
- 2025年12月31日 -33.2%
- 42億2300万
- 2026年3月31日 +57.33%
- 66億4400万
- 2026年6月30日 -50.62%
- 32億8100万
個別
- 2008年3月31日
- 15億5800万
- 2009年3月31日 +12.64%
- 17億5500万
- 2010年3月31日 +11.51%
- 19億5700万
- 2011年3月31日 +0.66%
- 19億7000万
- 2012年3月31日 +9.29%
- 21億5300万
- 2013年3月31日 +3.95%
- 22億3800万
- 2014年3月31日 -0.36%
- 22億3000万
- 2015年3月31日 +4.93%
- 23億4000万
- 2016年3月31日 +0.73%
- 23億5700万
- 2017年3月31日 +2.55%
- 24億1700万
- 2018年3月31日 +1.08%
- 24億4300万
- 2019年3月31日 +1.02%
- 24億6800万
- 2020年3月31日 +1.3%
- 25億
- 2021年3月31日 +3.56%
- 25億8900万
- 2022年3月31日 -1.31%
- 25億5500万
- 2023年3月31日 +8.26%
- 27億6600万
- 2024年3月31日 +0.72%
- 27億8600万
- 2025年3月31日 +6.17%
- 29億5800万
- 2026年3月31日 +2.94%
- 30億4500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 13:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び賞与 12,781 13,121 賞与引当金繰入額 1,305 1,339 退職給付費用 △725 △610 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品
原則として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品
原則として最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 7年~17年
工具、器具及び備品 2年~15年2026/06/25 13:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 13:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 16 16 16 16 賞与引当金 2,958 3,045 2,958 3,045 製品保証引当金 3,563 1,047 3,563 1,047 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 282 326 賞与引当金 899 952 製品保証引当金 1,082 327
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:00
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,426 1,350 賞与引当金 1,538 1,525 製品保証引当金 1,873 1,070
前連結会計年度において、「繰延税金負債」の「その他」に含めて表示しておりました「固定資産の評価差額」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年~50年
機械及び装置 10年~17年
工具、器具及び備品 2年~15年2026/06/25 13:00