減価償却費
連結
- 2018年12月31日
- 362万
- 2019年12月31日 +2.7%
- 372万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3. セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2020/03/27 9:27
4.セグメント資産の調整額及び減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は各報告セグメントには配賦していない全社資産及びそれらに対する減価償却費であり、全社資産の主なものは提出会社本社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
当連結会計年度(自 2019年1月1日 至 2019年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他事業」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業を含んでおります。
2. セグメント利益又は損失(△)の調整額は各報告セグメントには配賦していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない提出会社の一般管理費であります。
3. セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
4.セグメント資産の調整額及び減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は各報告セグメントには配賦していない全社資産及びそれらに対する減価償却費であり、全社資産の主なものは提出会社本社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2020/03/27 9:27 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2020/03/27 9:27
前事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 荷具・運賃 224,528 244,300 減価償却費 28,301 20,621 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/03/27 9:27
(表示方法の変更)前事業年度(2018年12月31日) 当事業年度(2019年12月31日) たな卸資産評価損 22,011 28,948 減価償却費 19,569 19,046 会員権評価損 10,577 11,562
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「繰越欠損金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/03/27 9:27
(注)1.評価性引当額の主な変動は、当連結会計年度において関係会社整理損失引当金繰入額の計上、減損損失の計上、並びに繰越欠損金の増加に伴い、評価性引当額が増加したことによるものです。前連結会計年度(2018年12月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 投資有価証券評価損 8,147 53,861 減価償却費 19,569 19,046 会員権評価損 10,577 11,562
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「受取保険金」に表示していた7,067千円は、「その他」として組み替えております。2020/03/27 9:27
2.前連結会計年度において営業外費用の「その他」に含めておりました「減価償却費」は当連結会計年度において営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「その他」に表示していた23,924千円は、「減価償却費」11,809千円及び「その他」12,115千円として組み替えております。