固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 78億5721万
- 2014年3月31日 -1.24%
- 77億5974万
個別
- 2013年3月31日
- 76億1720万
- 2014年3月31日 -4.12%
- 73億354万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/27 15:31
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2014/06/27 15:31
流動資産 266,806千円 固定資産 207,554 資産合計 474,361 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4) 長期前払費用
効果の及ぶ期間に応じて均等償却2014/06/27 15:31 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2014/06/27 15:31前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 106千円 143千円 土地 840 ― その他 ― 415 計 946 558 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 除却損2014/06/27 15:31
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) その他 360 562 無形固定資産 ― 2,293 撤去費用 5,588 485 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/27 15:31
(単位:千円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに北栄鉄工㈱を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社株式の取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。2014/06/27 15:31
流動資産 266,806千円 固定資産 207,554 流動負債 △219,522 - #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/27 15:31
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #9 製造原価明細書(連結)
- ※3.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2014/06/27 15:31
※4.当期製品製造原価と売上原価の調整表項目 前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 有形固定資産へ振替(千円) 35,520 39,206 販売費及び一般管理費へ振替(千円) 12,743 10,233
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- なお、現金及び預金の増減要因につきましては、「第2 事業の状況、1 業績等の概要、(2) キャッシュ・フロー」をご参照下さい。2014/06/27 15:31
固定資産は、前連結会計年度末に比べ97百万円減少し、7,759百万円となりました。
これは、主に投資その他の資産が40百万円増加したことと、有形固定資産が133百万円減少したことによるものです。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社においては定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物
7年~50年
機械装置及び運搬具
4年~10年
在外連結子会社においては、所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/06/27 15:31