トーアミ(5973)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億6318万
- 2009年3月31日 -11.21%
- 1億4489万
- 2010年3月31日 -27.75%
- 1億468万
- 2011年3月31日 -18.94%
- 8486万
- 2012年3月31日 -3.53%
- 8186万
- 2013年3月31日 +2.1%
- 8358万
- 2014年3月31日 +7.04%
- 8947万
- 2015年3月31日 +2.25%
- 9148万
- 2016年3月31日 +2.14%
- 9344万
- 2017年3月31日 -5.7%
- 8812万
- 2018年3月31日 -14.33%
- 7549万
- 2019年3月31日 +4.52%
- 7890万
- 2020年3月31日 +7.07%
- 8448万
- 2021年3月31日 +13.52%
- 9591万
- 2022年3月31日 -6.46%
- 8971万
- 2023年3月31日 -4.95%
- 8527万
- 2024年3月31日 +18.13%
- 1億73万
- 2025年3月31日 -7.08%
- 9360万
- 2026年3月31日 +11.91%
- 1億475万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4694万
- 2009年3月31日 -14.18%
- 1億2610万
- 2010年3月31日 -28.6%
- 9003万
- 2011年3月31日 -19.26%
- 7269万
- 2012年3月31日 -4.83%
- 6918万
- 2013年3月31日 +2.62%
- 7099万
- 2014年3月31日 +6.31%
- 7547万
- 2015年3月31日 +3.05%
- 7777万
- 2016年3月31日 +3.02%
- 8012万
- 2017年3月31日 -6.25%
- 7511万
- 2018年3月31日 -17.88%
- 6168万
- 2019年3月31日 +8.45%
- 6689万
- 2020年3月31日 +7.49%
- 7190万
- 2021年3月31日 +15.77%
- 8324万
- 2022年3月31日 -6.94%
- 7746万
- 2023年3月31日 -5.46%
- 7323万
- 2024年3月31日 +18.22%
- 8657万
- 2025年3月31日 -9.35%
- 7848万
- 2026年3月31日 +12.87%
- 8858万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 9:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与 59,089 61,936 賞与引当金繰入額 29,740 34,079 株式報酬費用 8,077 2,692 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/25 9:00 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/25 9:00
(単位:千円) 貸倒引当金 282,016 9,527 157,209 134,334 賞与引当金 78,480 88,580 78,480 88,580 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 24,030千円 27,920千円 未払社会保険料 3,811 4,428
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:00
(注)1.評価性引当額の重要な変動の主な内容前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 29,195千円 34,934千円 未払社会保険料 6,017 6,670
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械及び装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3年~47年 機械及び装置 2年~10年2026/06/25 9:00