5973 トーアミ

5973
2026/08/14
時価
39億円
PER 予
11.75倍
2010年以降
赤字-50.18倍
(2010-2026年)
PBR
0.32倍
2010年以降
0.19-0.51倍
(2010-2026年)
配当 予
2.89%
ROE 予
2.69%
ROA 予
1.62%
資料
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トーアミ(5973)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億6318万
2009年3月31日 -11.21%
1億4489万
2010年3月31日 -27.75%
1億468万
2011年3月31日 -18.94%
8486万
2012年3月31日 -3.53%
8186万
2013年3月31日 +2.1%
8358万
2014年3月31日 +7.04%
8947万
2015年3月31日 +2.25%
9148万
2016年3月31日 +2.14%
9344万
2017年3月31日 -5.7%
8812万
2018年3月31日 -14.33%
7549万
2019年3月31日 +4.52%
7890万
2020年3月31日 +7.07%
8448万
2021年3月31日 +13.52%
9591万
2022年3月31日 -6.46%
8971万
2023年3月31日 -4.95%
8527万
2024年3月31日 +18.13%
1億73万
2025年3月31日 -7.08%
9360万
2026年3月31日 +11.91%
1億475万

個別

2008年3月31日
1億4694万
2009年3月31日 -14.18%
1億2610万
2010年3月31日 -28.6%
9003万
2011年3月31日 -19.26%
7269万
2012年3月31日 -4.83%
6918万
2013年3月31日 +2.62%
7099万
2014年3月31日 +6.31%
7547万
2015年3月31日 +3.05%
7777万
2016年3月31日 +3.02%
8012万
2017年3月31日 -6.25%
7511万
2018年3月31日 -17.88%
6168万
2019年3月31日 +8.45%
6689万
2020年3月31日 +7.49%
7190万
2021年3月31日 +15.77%
8324万
2022年3月31日 -6.94%
7746万
2023年3月31日 -5.46%
7323万
2024年3月31日 +18.22%
8657万
2025年3月31日 -9.35%
7848万
2026年3月31日 +12.87%
8858万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与59,08961,936
賞与引当金繰入額29,74034,079
株式報酬費用8,0772,692
2026/06/25 9:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/25 9:00
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:千円)
貸倒引当金282,0169,527157,209134,334
賞与引当金78,48088,58078,48088,580
2026/06/25 9:00
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金24,030千円27,920千円
未払社会保険料3,8114,428
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 9:00
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金29,195千円34,934千円
未払社会保険料6,0176,670
(注)1.評価性引当額の重要な変動の主な内容
前連結会計年度(2025年3月31日)
2026/06/25 9:00
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械及び装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3年~47年 機械及び装置 2年~10年2026/06/25 9:00

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