5979 カネソウ

5979
2026/05/28
時価
74億円
PER 予
10.73倍
2010年以降
5.3-149.84倍
(2010-2026年)
PBR
0.47倍
2010年以降
0.3-0.57倍
(2010-2026年)
配当 予
3.85%
ROE 予
4.43%
ROA 予
3.89%
資料
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カネソウ(5979)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
4億1112万
2009年3月31日 -61.55%
1億5808万
2009年12月31日 -48.86%
8084万
2010年3月31日 +108.79%
1億6879万
2010年6月30日
-1864万
2010年9月30日 -64.56%
-3067万
2010年12月31日
1093万
2011年3月31日 +834.35%
1億214万
2011年6月30日
-3907万
2011年9月30日 -11.43%
-4354万
2011年12月31日
1564万
2012年3月31日 +566.4%
1億427万
2012年6月30日 -75.23%
2583万
2012年9月30日 +293.14%
1億155万
2012年12月31日 +108.63%
2億1187万
2013年3月31日 +66.75%
3億5329万
2013年6月30日 -99.92%
29万
2013年9月30日 +999.99%
6075万
2013年12月31日 +186.55%
1億7409万
2014年3月31日 +54.88%
2億6963万
2014年6月30日 -88.77%
3027万
2014年9月30日 +218.71%
9650万
2014年12月31日 +103.22%
1億9610万
2015年3月31日 +31.28%
2億5744万
2015年6月30日
-1000万
2015年9月30日
1000万
2015年12月31日 +650%
7500万
2016年3月31日 +69.33%
1億2700万
2016年6月30日
-2200万
2016年9月30日 -122.73%
-4900万
2016年12月31日
1600万
2017年3月31日 +881.25%
1億5700万
2017年6月30日
-500万
2017年9月30日 -160%
-1300万
2017年12月31日
5300万
2018年3月31日 +171.7%
1億4400万
2018年6月30日
-3900万
2018年9月30日
500万
2018年12月31日 +999.99%
9500万
2019年3月31日 +109.47%
1億9900万
2019年6月30日
-2100万
2019年9月30日
3600万
2019年12月31日 +333.33%
1億5600万
2020年3月31日 +126.28%
3億5300万
2020年6月30日 -98.02%
700万
2020年9月30日 +342.86%
3100万
2020年12月31日 +122.58%
6900万
2021年3月31日 +23.19%
8500万
2021年6月30日
-2200万
2021年9月30日 -77.27%
-3900万
2021年12月31日
2700万
2022年3月31日 +44.44%
3900万
2022年6月30日 +10.26%
4300万
2022年9月30日 +460.47%
2億4100万
2022年12月31日 +99.59%
4億8100万
2023年3月31日 +47.4%
7億900万
2023年6月30日 -63.33%
2億6000万
2023年9月30日 +89.23%
4億9200万
2023年12月31日 +53.46%
7億5500万
2024年3月31日 +37.88%
10億4100万
2024年6月30日 -86.46%
1億4100万
2024年9月30日 +85.82%
2億6200万
2024年12月31日 +106.49%
5億4100万
2025年3月31日 +47.87%
8億
2025年6月30日 -85.5%
1億1600万
2025年9月30日 +106.9%
2億4000万
2025年12月31日 +103.75%
4億8900万
2026年3月31日 +27.61%
6億2400万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
その他鋳造製品は、土木向け受託分が増加しました。また、建機、機械向け製品は、納入先の需要が底堅く続きましたが、6億43百万円(同2.6%減)となりました。
利益につきましては、一部材料価格に調整感はあるものの、諸物価の上昇など、生産におけるコスト環境は、厳しい状況が続きました。こうした中で、需要に対し、安定供給への取り組みを継続し、原価改善に向けた生産性の向上や、販売価格の適正化対応を継続してまいりました。また、当期におきましては、減価償却費負担の増加もあり、売上総利益は32億5百万円(同4.5%減)となりました。販売費及び一般管理費につきましても、経費負担の増加はありますが、継続的な軽減に努め、20億61百万円(同0.8%減)となりました。その結果、営業利益は11億44百万円(同10.5%減)となりました。営業外損益につきましては、期中における金利の引き上げが行われたことから、やや改善し、経常利益は11億57百万円(同10.3%減)となり、当期純利益は8億0百万円(同23.2%減)となりました。
資産総額は175億65百万円となり、前事業年度末に比べ4億86百万円増加いたしました。これは主に、流動資産のうち、原材料及び貯蔵品が72百万円、固定資産のうち、有形固定資産の機械及び装置が2億0百万円減少しましたが、投資その他の資産のその他に含まれる保険積立金が6億25百万円、固定資産のうち、有形固定資産の建物が1億14百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。
2025/06/23 14:28
#2 1株当たり情報、財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額10,344.76円10,707.45円
1株当たり当期純利益731.74円562.19円
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/23 14:28

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