J-MAX(3422)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億1800万
- 2009年3月31日
- -4億1300万
- 2009年12月31日 -56.42%
- -6億4600万
- 2010年3月31日
- -5億9800万
- 2010年6月30日
- 3億1200万
- 2010年9月30日 +49.68%
- 4億6700万
- 2010年12月31日 +53.75%
- 7億1800万
- 2011年3月31日 -4.87%
- 6億8300万
- 2011年6月30日 -84.04%
- 1億900万
- 2011年9月30日
- -6億3100万
- 2011年12月31日 -39.14%
- -8億7800万
- 2012年3月31日 -27.79%
- -11億2200万
- 2012年6月30日
- -2300万
- 2012年9月30日
- 2億2000万
- 2012年12月31日 +75.45%
- 3億8600万
- 2013年3月31日 +41.19%
- 5億4500万
- 2013年6月30日 -44.04%
- 3億500万
- 2013年9月30日 -29.18%
- 2億1600万
- 2013年12月31日 +278.24%
- 8億1700万
- 2014年3月31日 +17.38%
- 9億5900万
- 2014年6月30日
- -6億1300万
- 2014年9月30日 -157.26%
- -15億7700万
- 2014年12月31日 -51.62%
- -23億9100万
- 2015年3月31日 -41.41%
- -33億8100万
- 2016年9月30日
- -1300万
- 2017年3月31日
- 17億1100万
個別
- 2008年3月31日
- 3億200万
- 2009年3月31日
- -7億1100万
- 2010年3月31日
- -4億3400万
- 2011年3月31日 -3.46%
- -4億4900万
- 2012年3月31日
- -1億6000万
- 2013年3月31日
- 5億1900万
- 2014年3月31日
- -5億9200万
- 2015年3月31日 -319.43%
- -24億8300万
- 2016年3月31日 -27.59%
- -31億6800万
- 2017年3月31日
- 14億9900万
- 2018年3月31日 +15.81%
- 17億3600万
- 2019年3月31日 -11.18%
- 15億4200万
- 2020年3月31日 -1.43%
- 15億2000万
- 2021年3月31日 +12.76%
- 17億1400万
- 2022年3月31日 -20.77%
- 13億5800万
- 2023年3月31日 -27.91%
- 9億7900万
- 2024年3月31日 -27.89%
- 7億600万
- 2025年3月31日 -18.56%
- 5億7500万
- 2026年3月31日 -20%
- 4億6000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/20 16:00
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため注記を省略しております。
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業外収益は、前連結会計年度の111百万円に対し、73百万円となりました。また、営業外費用は、前連結会計年度の420百万円に対し、627百万円となりました。以上の結果、経常利益は前連結会計年度の731百万円に対し、経常損失535百万円となりました。2025/06/20 16:00
親会社株主に帰属する当期純利益は、タイ拠点及び中国拠点において、固定資産廃棄損、減損損失、特別退職金等の事業構造改革費用を特別損失に計上したこと、また繰延税金資産の取崩し等により、前連結会計年度の1,026百万円の親会社株主に帰属する当期純損失に対し、3,282百万円の親会社株主に帰属する当期純損失となりました。
<財政状態の分析>当社グループの当連結会計年度末における資産総額は、55,724百万円となり、前連結会計年度末と比較し、3,985百万円の増加となりました。これは主に、建物及び構築物が1,718百万円増加、機械装置及び運搬具が2,537百万円増加したこと等が要因であります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。2025/06/20 16:00
2 当社は、取締役等に対し、信託を用いた株式報酬制度を導入しております。役員向け株式交付信託が保有する当社株式を、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度121,100株、当連結会計年度99,100株)。また、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(前連結会計年度121,100株、当連結会計年度103,085株)。