3422 J-MAX

3422
2026/05/12
時価
49億円
PER 予
4.82倍
2010年以降
赤字-8.01倍
(2010-2026年)
PBR
0.25倍
2010年以降
0.16-2.13倍
(2010-2026年)
配当 予
1.9%
ROE 予
5.22%
ROA 予
1.61%
資料
Link
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J-MAX(3422)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
10億1800万
2009年3月31日
-4億1300万
2009年12月31日 -56.42%
-6億4600万
2010年3月31日
-5億9800万
2010年6月30日
3億1200万
2010年9月30日 +49.68%
4億6700万
2010年12月31日 +53.75%
7億1800万
2011年3月31日 -4.87%
6億8300万
2011年6月30日 -84.04%
1億900万
2011年9月30日
-6億3100万
2011年12月31日 -39.14%
-8億7800万
2012年3月31日 -27.79%
-11億2200万
2012年6月30日
-2300万
2012年9月30日
2億2000万
2012年12月31日 +75.45%
3億8600万
2013年3月31日 +41.19%
5億4500万
2013年6月30日 -44.04%
3億500万
2013年9月30日 -29.18%
2億1600万
2013年12月31日 +278.24%
8億1700万
2014年3月31日 +17.38%
9億5900万
2014年6月30日
-6億1300万
2014年9月30日 -157.26%
-15億7700万
2014年12月31日 -51.62%
-23億9100万
2015年3月31日 -41.41%
-33億8100万
2016年9月30日
-1300万
2017年3月31日
17億1100万

個別

2008年3月31日
3億200万
2009年3月31日
-7億1100万
2010年3月31日
-4億3400万
2011年3月31日 -3.46%
-4億4900万
2012年3月31日
-1億6000万
2013年3月31日
5億1900万
2014年3月31日
-5億9200万
2015年3月31日 -319.43%
-24億8300万
2016年3月31日 -27.59%
-31億6800万
2017年3月31日
14億9900万
2018年3月31日 +15.81%
17億3600万
2019年3月31日 -11.18%
15億4200万
2020年3月31日 -1.43%
15億2000万
2021年3月31日 +12.76%
17億1400万
2022年3月31日 -20.77%
13億5800万
2023年3月31日 -27.91%
9億7900万
2024年3月31日 -27.89%
7億600万
2025年3月31日 -18.56%
5億7500万
2026年3月31日 -20%
4億6000万

有報情報

#1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため注記を省略しております。
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2025/06/20 16:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業外収益は、前連結会計年度の111百万円に対し、73百万円となりました。また、営業外費用は、前連結会計年度の420百万円に対し、627百万円となりました。以上の結果、経常利益は前連結会計年度の731百万円に対し、経常損失535百万円となりました。
親会社株主に帰属する当期純利益は、タイ拠点及び中国拠点において、固定資産廃棄損、減損損失、特別退職金等の事業構造改革費用を特別損失に計上したこと、また繰延税金資産の取崩し等により、前連結会計年度の1,026百万円の親会社株主に帰属する当期純損失に対し、3,282百万円の親会社株主に帰属する当期純損失となりました。
<財政状態の分析>当社グループの当連結会計年度末における資産総額は、55,724百万円となり、前連結会計年度末と比較し、3,985百万円の増加となりました。これは主に、建物及び構築物が1,718百万円増加、機械装置及び運搬具が2,537百万円増加したこと等が要因であります。
2025/06/20 16:00
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
2 当社は、取締役等に対し、信託を用いた株式報酬制度を導入しております。役員向け株式交付信託が保有する当社株式を、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度121,100株、当連結会計年度99,100株)。また、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(前連結会計年度121,100株、当連結会計年度103,085株)。
2025/06/20 16:00

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