建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、当社及び国内子会社1社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より、定額法に変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント利益が、それぞれ「ネットシェイプ」で88,252千円、「アッセンブリ」で18,781千円、「フィルタ」で20,347千円増加しております。

2017/06/23 9:40

#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より、定額法に変更しております。
この変更は、昨今の自動車産業の潮流を踏まえ、事業構造の転換を実行するための設備投資を契機として、当社の有形固定資産の使用実態を検討した結果、定額法による減価償却の方法を採用する方が使用実態とより整合した費用配分を行うことができることから実施したものです。

2017/06/23 9:40

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社及び国内子会社1社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より、定額法に変更しております。
この変更は、昨今の自動車産業の潮流を踏まえ、事業構造の転換を実行するための設備投資を契機として、当社グループの有形固定資産の使用実態を検討した結果、定額法による減価償却の方法を採用する方が使用実態とより整合した費用配分を行うことができることから実施したものです。

2017/06/23 9:40

#4 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年～50年
機械及び装置 9年～10年

2017/06/23 9:40

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	1,228千円	1,555千円
機械装置及び運搬具	22,976千円	10,687千円

2017/06/23 9:40

#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、当社及び国内子会社1社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より、定額法に変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント利益が、それぞれ「ネットシェイプ」で88,252千円、「アッセンブリ」で18,781千円、「フィルタ」で20,347千円増加しております。2017/06/23 9:40

#7 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)1.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等に係わるものであります。
2.受取利息、支払利息の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない本社の定期預金、長期借入金等に係わるものであります。

2017/06/23 9:40

#8 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
建物及び構築物	694,278千円	659,437千円
土地	1,488,224千円	1,488,224千円

(注) なお、上記の他在外連結子会社の電力料保証金として差し入れている定期預金が8,426千円あります。
(2) 担保資産に対応する債務

2017/06/23 9:40

#9 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主なものは次のとおりであります。
建物:野球場トレーニング施設 24,306千円 宇治田原工場LED照明器具 18,926千円
宇治田原工場避雷針 14,750千円

2017/06/23 9:40

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しており、在外連結子会社については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2017/06/23 9:40